友愛会からの発展と階級闘争路線の確立

日本労働総同盟の起源は、1912（明治45）年に鈴木文治が結成した友愛会にさかのぼる。当初の友愛会は、労働者の共済や品性の向上、そして労資協調を目的とした穏健な組織であった。しかし、第一次世界大戦期の大戦景気に伴う労働者数の急増やインフレーション、さらには1917年のロシア革命や1918年の米騒動といった国内外の激動を受け、日本の労働運動は急速に先鋭化していった。

1919（大正8）年、友愛会は「大日本労働総同盟友愛会」と改称して全国組織としての性格を強めた。そして1921（大正10）年の第10回大会において、名称を日本労働総同盟（略称：総同盟）へと変更する。この大会では「労働階級と資本階級とは両立すべからざるものなり」とする新綱領が採択され、従来の労資協調主義を完全に捨て去り、階級闘争主義を明確に打ち出した。これは当時の労働運動にサンディカリズム（労働組合至上主義）やマルクス主義といった急進的な社会主義思想が広く浸透していたことを示している。

組織の分裂と右派主導体制の確立

階級闘争を掲げて急成長を遂げた総同盟であったが、まもなく内部で激しい路線対立が生じる。初期の思想的対立であったアナ・ボル論争（アナキズムとボリシェヴィズムの対立）を経てマルクス主義が主流となるものの、今度は現実的・漸進的な運動を目指す右派（社会民主主義）と、急進的な革命を目指す左派（共産主義）との間で主導権争いが激化した。

1925（大正14）年、松岡駒吉や西尾末広らを中心とする右派が主導権を握り、左派系の組合を一斉に除名した。除名された左派は新たに日本労働組合評議会（評議会）を結成し、日本の労働運動は大きく分裂することとなった。この分裂以降、総同盟は再び穏健な現実主義・改良主義路線へと傾斜していくことになる。

無産政党運動への関与と戦時下の解散

1925年の普通選挙法成立を受け、労働者や農民の利害を議会に反映させるための無産政党の結成が本格化した。総同盟は労働組合としての活動にとどまらず、政治運動にも積極的に関与した。特に、1926（大正15）年に結成された右派無産政党である社会民衆党（安部磯雄委員長）の最大の支持基盤となり、議会を通じた合法的な社会改良を目指した。

しかし、1931（昭和6）年の満州事変以降、日本が十五年戦争の時代に突入すると、労働運動に対する国家の統制と弾圧は日増しに強まっていった。総同盟は国家主義的な潮流への迎合を余儀なくされつつも合法的な労働運動の存続を模索したが、日中戦争の長期化に伴う戦時体制の強化には抗えなかった。1940（昭和15）年、政府が推進する労資一体の国家総動員組織である大日本産業報国会への合流を迫られ、日本労働総同盟は自主的解散を余儀なくされた。これにより、戦前日本の自主的な労働組合運動は事実上の終焉を迎えたのである。