大正デモクラシーと「週刊誌」の誕生

大正期、とりわけ第一次世界大戦後の1920年代は、都市化の進展、義務教育の普及、そして「サラリーマン」と呼ばれる都市中間層の台頭を背景に、大衆消費社会および大衆文化が大きく花開いた時代であった。情報の需要が急速に高まる中、日刊の「新聞」と月刊の「総合雑誌（『中央公論』や『改造』など）」の隙間を埋める、新たな情報サイクルを持つメディアが求められるようになった。

こうした中、1922年2月に大阪毎日新聞社が『サンデー毎日』を創刊すると、そのわずか1か月後の3月に大阪朝日新聞社が『旬刊朝日』を創刊（同年4月に週刊化し『週刊朝日』と改題）。両誌は激しい部数競争を繰り広げながら、日本の週刊誌市場を切り拓いていった。この競合は、大衆が安価に多様な情報を週単位で享受する生活習慣を日本社会に定着させる契機となった。

ジャーナリズムにおける役割と101年目の幕引き

『週刊朝日』は、ニュース解説、文芸、世相を風刺するコラムなど、多岐にわたるコンテンツを提供した。戦時期の言論統制による苦難を経たのち、戦後の高度経済成長期には、司馬遼太郎の『街道をゆく』などの紀行文学や、名物企画となった大学合格者高校別ランキングなどを掲載し、昭和の知識層から一般庶民まで幅広く読まれる国民的雑誌へと成長した。単なる娯楽誌にとどまらず、社会問題に対して進歩主義的・リベラルな視点から鋭く切り込むジャーナリズム精神も併せ持っていた。

しかし、昭和後期から平成にかけて他社から様々な週刊誌が乱立するなか、21世紀に入るとインターネットの普及によって紙媒体の市場は急速に縮小した。情報流通のあり方が激変する「デジタル社会」への移行に抗えず、創刊から101年を迎えた2023（令和5）年5月をもって休刊となり、近代日本を支えた大衆言論メディアの１つの歴史が幕を閉じた。