総合雑誌『改造』の創刊と言論界への影響

改造社は1919（大正8）年、ジャーナリストの山本実彦によって設立された。同年4月に創刊された総合雑誌『改造』は、第一次世界大戦後の社会運動の高まりや大正デモクラシーの潮流を背景に、労働問題や社会主義思想を積極的に紹介して急速に部数を伸ばした。先行する『中央公論』と並び、当時の知識層や青年層に広く読まれる二大総合雑誌としての地位を確立することとなった。

また、海外の高名な学者や思想家を日本に招聘する学術・文化事業も活発に行い、1922年には物理学者のアルベルト・アインシュタイン、1921年には哲学者バートランド・ラッセルらの来日を実現させた。これらの招聘活動は、大正期の日本の学術界や思想界に大きな刺激を与え、改造社の社会的名声をさらに高めることにつながった。

「円本ブーム」の創出と出版メディアの変革

1926（大正15）年、改造社は1冊1円という当時としては破格の安さで日本文学の名作を網羅する『現代日本文学全集』（全37巻）の刊行を開始した。この「円本（えんぽん）」とよばれた予約出版モデルは、関東大震災後の不況に喘ぐ出版界において爆発的な大ヒットを記録した。それまで高価で一部の特権層のものであった書籍を、広く一般大衆の手に行き渡らせる画期的な試みであった。

この成功を受け、他社も追随して様々な分野で円本の競合企画が乱立し、大正末期から昭和初期にかけて一大「円本ブーム」が巻き起こった。この現象は、のちの岩波文庫などの文庫本の登場や、現代に続く大衆読書社会・大量出版社会の土台を形成する歴史的転換点となった。

戦時下の言論弾圧と改造社の終焉

昭和期に入ると、軍国主義の台頭とともに国家による言論統制が強まり、革新的な論調を持つ『改造』は政府や警察から厳しく監視される存在となった。そして太平洋戦争中の1942（昭和17）年から1945年にかけて発生した、戦時下最大の言論弾圧事件である横浜事件に巻き込まれることとなる。『改造』や『中央公論』の編集者、執筆者らが共産主義宣伝の容疑で多数検挙され、拷問による死者も出す事態となった。

この厳しい弾圧により、改造社は1944（昭和19）年に内閣情報局の指示によって自主廃業（解散）に追い込まれ、『改造』も廃刊となった。戦後の1946年に復刊を果たしたものの、戦後の混乱期における激しい労働争議（改造社争議）や資金難の影響により経営が急速に悪化し、1955（昭和30）年に最終的に解散を余儀なくされた。