近代通貨制度の黎明と正貨の定義

近代国家における正貨（Specie）とは、国家の貨幣制度の基礎（本位）となる貨幣であり、そのもの自体に額面通りの価値がある金貨や銀貨（本位貨幣）を指す。明治新政府は発足当初、江戸時代の複雑な貨幣制度を整理し、国際社会に通じる単一の通貨制度を確立する必要に迫られていた。そこで1871（明治4）年、政府は新貨条例を制定し、純金を含む金貨を「正貨」と定める金本位制の採用を宣言した。

しかし当時、東アジアの貿易決済においては銀貨（特にメキシコドル）が主流であったため、政府は開港場に限り一円銀貨の通用を認めざるを得なかった。これにより、実質的には金銀複本位制となり、のちの1878年には一円銀貨の国内一般通用も認められたことで、日本の貨幣制度は事実上の銀本位制へと移行していくこととなった。

西南戦争と正貨の枯渇

明治政府の財政基盤は脆弱であり、近代化政策（殖産興業や富国強兵）を進める中で、政府は正貨の裏付けを持たない不換紙幣（太政官札や民部省札など）をたびたび発行していた。決定的な打撃となったのが、1877（明治10）年に勃発した最大規模の士族反乱である西南戦争である。

政府は膨大な戦費を賄うため、政府紙幣や国立銀行紙幣といった不換紙幣を大量に増発した。これにより、市場に流通する紙幣の価値が暴落し、急激なインフレーション（いわゆる「紙幣インフレ」）が発生した。実質的な価値を持つ「正貨（金・銀）」の価値は高騰し、人々は紙幣を嫌って正貨を手元に退蔵したため、政府が保有する正貨は急速に底をつき、海外への流出も加速した。この正貨と紙幣の格差（銀紙格差）の拡大は、日本経済を深刻な大混乱に陥れる要因となった。

松方財政と金本位制の確立

この危機的状況を収拾したのが、1881（明治14）年に大蔵卿に就任した松方正義である。松方は、紙幣価値を安定させて近代的な信用制度を築くためには、紙幣と正貨との引き換えが保証された「兌換（だかん）制度」の確立が不可欠であると考えた。彼は増税と徹底的な緊縮財政を断行し、不換紙幣を回収・消却する一方で、政府保有の正貨（主に銀）を蓄積した。これが「松方デフレ」と呼ばれる一連のデフレ政策である。

1882年には中央銀行である日本銀行が設立され、1885年には同行から初の兌換銀券（日本銀行券）が発行された。これにより、紙幣と正貨（銀貨）の同等価値が回復し、日本は名実ともに銀本位制を確立した。さらにその後、日清戦争（1894〜95年）の勝利によって清から獲得した膨大な賠償金（イギリス・ポンド、実質的な金）を正貨準備にあてることで、1897（明治30）年の貨幣法制定を達成し、念願であった欧米並みの金本位制への移行を完了させた。これにより日本の国際的信用は飛躍的に高まり、外資導入や国際貿易の進展に大きく寄与することとなった。