インフラ整備の主導と「お雇い外国人」による技術移転

明治政府が掲げた「富国強兵」「殖産興業」政策において、イギリスは最も重要なパートナーであった。特に近代的な交通・通信網の整備において、イギリスの影響力は圧倒的であった。1872年（明治5年）に新橋・横浜間で開通した日本初の鉄道建設に際しては、イギリスから多額の資金（外債）を借り入れただけでなく、建築師長としてエドモンド・モレルらを招聘した。モレルは技術指導のみならず、日本人技術者の養成や、鉄道運営に必要な制度の確立にも尽力した。また、日本全国に張り巡らされた電信網の整備や、灯台の建設（「灯台の父」と呼ばれるリチャード・ヘンリー・ブラントンによる貢献）など、明治初期の社会資本整備の多くが、イギリス人のお雇い外国人の手によって推進された。

条約改正から日英同盟へ至る外交関係の変遷

外交面における日英関係は、幕末に結ばれた不平等条約（領事裁判権の容認、関税自主権の欠如）の改正交渉を中心に展開した。イギリスは日本にとって最大の貿易相手国であり、それゆえ条約改正に対して最も頑強に反対する立場をとっていた。しかし、日本の法制度整備が進んだことや、東アジアにおけるロシアの南下政策（満洲や朝鮮への進出）を警戒したことから、イギリスは次第に日本との協調へと舵を切る。1894年、日清戦争の開戦直前に外相・陸奥宗光のもとで日英通商航海条約が調印され、領事裁判権（治外法権）の撤廃に合意した。これが他国との条約改正の突破口となった。さらに、1902年には日英同盟を締結。かつて「光栄ある孤立」を誇ったイギリスが日本と同盟を結んだことは、日露戦争における日本の勝利を後押しし、日本が国際的な大国へと台頭する決定的な契機となった。