四進法による独自の通貨体系と金貨の種類

江戸幕府が創設した貨幣制度において、金貨は「両（りょう）」「分（ぶ）」「朱（しゅ）」という単位が用いられた。これらの単位は四進法によって結ばれており、1両＝4分＝16朱（すなわち1分は4朱）と規定されていた。

実際の金貨としては、基本となる1両の「小判」のほかに、その半額にあたる二分判（2分＝1/2両）や、1/4両にあたる一分判（1分）、さらには二朱判（2朱＝1/8両）や一朱判（1朱＝1/16両）などが鋳造された。これらは貨幣の表面に刻まれた額面通りの価値で通用する計数貨幣であり、取引のたびに重さを量る必要がないため、流通において非常に利便性が高かった。なお、金貨のほかに、江戸時代後期には金貨の単位を模した「一分銀」や「一朱銀」といった計数銀貨も発行され、事実上、金貨の体系に組み込まれていった。

「東の金」と三貨制度における役割

徳川家康は慶長6年（1601年）に慶長金銀貨を創設し、全国的な貨幣制度の統一に乗り出した。これにより、金貨・銀貨・銭貨（銅貨）の3種類が同時に流通する三貨制度が確立した。

この三貨制度において、地域による通貨の好みの違い、いわゆる「東の金・西の銀」という状況が生じた。江戸をはじめとする東国では金貨（両・分・朱）が、大坂を中心とする西国では銀貨（単位は重量を表す貫・匁・分）が主に取引に用いられた。この異なる通貨体系を結びつけるために、都市部では両替商が発達し、日々変動する金・銀・銭の相場（御定相場と市場相場）に基づいて両替業務を行うことで、日本全国の円滑な物流と経済発展を支えた。

幕末の貨幣混乱と「円」への移行

江戸時代を通じて幕府は、度重なる財政難や金銀の産出量低下を補うため、貨幣の品位（金銀の含有率）を下げる貨幣改鋳を何度も行った。これにより実質的なインフレーションが引き起こされ、通貨価値が乱高下することとなった。

特に幕末の開港期には、外国貨幣との交換比率をめぐる交渉の失敗から、国内の金が大量に海外へ流出する事態（万延の貨幣改鋳の原因）が発生し、金貨の価値は著しく下落した。こうした混乱を経て明治維新を迎えた新政府は、欧米列強に対抗しうる近代的な金融制度を整えるため、明治4年（1871年）に新貨条例を制定した。これにより、従来の複雑な「両・分・朱」の四進法や銀貨の秤量制度は廃止され、十進法に基づく「円・銭・厘」の新たな通貨単位へと統一されることとなった（その際、1両は1円として換算された）。