石高制と本途物成の位置づけ

本途物成は、豊臣秀吉の太閤検地によって確立し、江戸幕府に継承された石高制（こくだかせい）を前提として成立した税である。幕藩体制下では、村ごとに算定された村の公式な生産力である「村高（むらだか）」を基準とし、村全体に対して一括して年貢を割り当てる村請制（むらうけせい）が採用されていた。本途物成は、この村高に対して一定の税率（免・みつ）を掛けて算出される、文字通り幕藩体制の「本途（＝本筋、基本）」となる根幹的な租税であった。

徴収方法の変遷：検見法から定免法へ

江戸時代前期における本途物成の算定は、毎年秋に役人が村を巡回して実際の作柄（収穫状況）を調査し、その年の税率を決定する検見法（けみほう）が原則であった。初期の税率は「四ツ物成（四公六民）」程度が一般的であった。

しかし、この検見法は調査に多大な労力を要するうえ、役人の不正や農民との癒着を招きやすいという欠点があった。さらに、幕府の財政が逼迫した江戸時代中期、第8代将軍徳川吉宗による享保の改革において年貢増徴策がとられると、過去数年間の平均収穫量をもとに一定期間（3年〜5年など）の税率を固定する定免法（じょうめんほう）へと政策転換が図られた。これにより幕府は豊凶に関わらず安定した年貢収入を確保できるようになった一方で、極端な凶作時を除いて減税が認められなくなったため、農民に過酷な負担を強いる結果ともなった。この時期以降、税率は実質的に「五ツ物成（五公五民）」程度まで引き上げられていった。

納入形態と農民への負担

本途物成は田畑の区別なく村高全体に対してかけられたが、実際の納入にあたっては、田方（水田）の分は米で納める米納（べいのう）、畑方（畑）の分は貨幣で納める金納（きんのう）（これを畑地金納という）とするのが一般的であった。現金で納める場合は、その時の米相場換算で支払額が決定された。

また、年貢米は俵に詰め、村の責任で領主の指定する蔵（年貢蔵）まで運搬する必要があった。この運送費用（郷蔵から河岸までの陸路や、船による水路運搬）や、輸送中の目減り分を補填する「さし米」、俵の包装資材費などもすべて農民の自己負担とされた。村請制の下では、村の有力者である村方三役（名主・組頭・百姓代）が責任をもって徴収を取りまとめ、未納者が出た場合は五人組制度などを通じて村全体で連帯責任を負う仕組みが強固に機能していた。

他の租税との関係と歴史的意義

江戸時代の租税体系は、この本途物成を中核としながらも、多岐にわたる付加税や雑税が網の目のように張り巡らされていた。山林や海川からの収益、あるいは農業以外の副業（手工業など）に課せられる小物成（こものなり）、村高百石につき米何升・金何両といった形で村高を基準に一律に課せられる付加税である高掛物（たかがかりもの）のほか、街道の宿場町への人馬提供を命じる伝馬役や、大規模な土木工事に労働力を提供する国役などの夫役（ぶやく）が存在した。

本途物成を中心とするこれらの重層的かつ重い負担は、農村への貨幣経済の浸透や階層分化と相まって農民の生活を圧迫し続け、江戸時代後期における頻繁な百姓一揆や村方騒動の根元的な原因となっていった。本途物成という制度は、近世社会の安定を支えたと同時に、その崩壊の要因を内包していたとも言える。