天下普請による山林の荒廃と直轄化

織豊期から江戸初期にかけて、江戸城や大阪城などの巨大城郭の築城、城下町の整備、さらには度重なる大火からの復興（明暦の大火など）により、全国で建築用材の需要が爆発的に高まった。木曽山林は中世から良材の産地として知られていたが、戦国大名や徳川家康らによる乱伐が進み、17世紀初頭には森林資源の枯渇が深刻な問題となった。

1615年（元和元年）、木曽谷が尾張藩（徳川義直）の領地となると、藩は山林資源の維持・回復を目指して本格的な林政（森林管理政策）に乗り出した。それまでの自由な伐採を禁止し、木曽山林を藩の直轄として厳しく管理する体制を整えたのである。

厳格な林政と「木一本、首一つ」の制裁

尾張藩は山林を、一般の立ち入りや伐採を禁じる「留山（とめやま）」や、鷹の繁殖地として保護する「巣山（すやま）」に指定し、資源の保護を図った。さらに、一般の立ち入りを認める「明山（あきやま）」においても、主要な樹木の伐採を制限した。

特に、建築資材として極めて価値の高いヒノキ（檜）、サワラ、アスナロ（ヒバ）、ネズコ（クロベ）、コウヤマキ（高野槙）の5種は「木曽五木」に指定され、許可なく伐採することは厳禁とされた。この取り締まりは極めて厳格であり、盗伐に対しては「木一本、首一つ」（木を1本切れば首を1つはねる）と言われるほどの過酷な刑罰をもって臨んだ。これにより、無秩序な開発に歯止めがかかり、良質なヒノキの持続的な生産が可能となった。

水運による流通と尾張藩の財政基盤

木曽の山奥で伐採された木曽檜は、道路が未整備であった当時、木曽川の水運を利用して輸送された。伐採された木材は川に投げ込まれて流され（「小谷狩り」）、下流の「錦織（にしこり）留場」（岐阜県八百津町）などで回収され、筏に組まれた。その後、さらに下流の熱田（名古屋市）や桑名（三重県桑名市）などの木材市場へと送られた。

これらの流通ルートは尾張藩によって完全に掌握されており、江戸や大坂、京都といった大消費地へと供給された。木曽檜から得られる莫大な木材収入は、尾張藩の財政を潤す最大の柱の一つとなり、その後の藩政を支え続けることとなった。