「供御人」としての特権と中世の組織化

中世における鋳物師は、単なる手工業者にとどまらず、天皇や朝廷に奉仕する供御人（くごにん）や、有力な社寺に属する寄人（よりうど）としての身分を獲得していた。特に、天皇家直属の役所である蔵人所（くろうどどころ）の支配下に入ることで、諸国を通行する際に関所での課税を免除される「関銭免除」や、原材料となる木炭や鉄・銅などの独占的な調達権といった強力な特権を享受した。

これらの特権を維持・行使するため、鋳物師たちは座と呼ばれる同業者組合を結集した。とりわけ、河内国（現在の大阪府）を本拠地とした河内鋳物師は全国に下向し、各地の技術集団を組織化してそのネットワークを広げていった。彼らは優れた鋳造技術をもって、寺院の梵鐘や大仏、生活雑器にいたるまで幅広く生産を担った。

室町時代における需要拡大と社会的役割

室町時代に入ると、農業生産力の向上や二毛作の普及などに伴い、鍬や鋤といった鉄製農具の需要が急速に高まった。さらに、生活水準の向上や茶の湯の流行、仏教信興の普及により、湯釜や茶釜、梵鐘などの需要も激増した。これに応える形で、鋳物師の活動はさらに活発化した。

この時代、鋳物師は一箇所にとどまる定住型の職人と、鋳造依頼に応じて各地を移動する漂泊型の職人に分かれていた。しかし、室町後期（戦国時代）にかけて、各地の国人領主や戦国大名が自領の経済振興や武器生産の必要性から鋳物師を城下町へと誘致・定住させる動きを強めると、徐々に地域社会に深く根ざした職人集団へと変容していった。

戦国・近世への移行と「真継家」による支配

戦国時代から織豊期にかけて、織田信長や豊臣秀吉による楽市・楽座政策が推進されると、それまで鋳物師たちが享受していた中世的な既得権益や関銭免除の特権は否定されることとなった。しかし、その技術力と社会的重要性を認めた豊臣政権やその後の徳川幕府は、新たな統制支配の枠組みを構築した。

近世に入ると、蔵人所の権威を背景に全国の鋳物師を統率した公家（地下家）の真継家（まつぎけ）が、幕府から「日本国中鋳物師惣支配」の権限を認められた。これにより、地方の鋳物師は真継家から許状を得ることで営業特権を保障され、幕藩体制における職人秩序のなかに編入されていくこととなった。