律令体制における行政区分と所轄諸国

天武・持統朝から奈良時代にかけて整備された律令国家において、全国は「五畿七道」と呼ばれる広域行政区分に組織された。東山道はその主要な一角を占め、近江・美濃・飛騨・信濃・上野・下野・陸奥の各国、さらにのちに新設された出羽国を含む地域を指した。なお、武蔵国は当初東山道に属していたが、宝亀2年（771年）に東海道へと所属が変更されている。

東山道が管轄する地域は、日本の背骨とも言える山岳地帯や広大な盆地を含み、農業生産力に優れた肥沃な土地が多く存在した。中央政府（朝廷）にとって東山道の諸国は、豊富な物産を貢納させる対象であると同時に、軍事力を動員するための極めて重要な地盤でもあった。

軍事路・交通路としての機能と蝦夷征討

交通網としての東山道は、約16キロメートル（30里）ごとに駅家（うまや）が設置され、官吏の往来や公文書の伝達を支える国家的なインフラとして整備された。東山道は、沿岸部を通るために海難のリスクが伴う東海道に対し、険峻な山道でありながらも陸路としての確実性が高かったため、特に軍事的な局面で重宝された。

特に、飛鳥時代から平安時代初期にかけて大和朝廷が推進した東北地方の蝦夷征討（征夷）において、東山道は最大の進軍路となった。朝廷は多賀城（陸奥国）や秋田城（出羽国）を拠点として北方の掌握を進めたが、これら最前線の城柵へ兵員や武器、糧食を補給し、最新の戦況を都へ伝える役割は、すべてこの東山道が担っていた。坂上田村麻呂らの征夷大将軍の派遣も、このルートを経由して行われた。

中世・近世への変遷と「中山道」への発展

平安時代中期以降、律令体制の弛緩とともに駅制や官道としての維持管理は衰退していった。しかし、東山道のルート自体はその後も物流や武士の移動経路として重要性を保ち続けた。鎌倉幕府が成立すると、鎌倉と各地を結ぶ「鎌倉街道」の整備にともない、旧東山道の一部は京都と鎌倉を繋ぐバイパス路としての機能を果たした。

江戸時代に入ると、徳川幕府によって五街道の一つである中山道（中仙道）や奥州街道が整備された。なかでも中山道は、かつての東山道（近江〜美濃〜信濃〜上野）のルートをほぼそのまま踏襲したものであり、その戦略的・物流的重要性を近世へと継承した。このように、東山道は古代から近代に至るまで、日本の内陸交通・東西交渉の背骨として機能し続けたのである。