設置の背景と東北支配の狙い

1333年、鎌倉幕府が滅亡して建武の新政が開始されたが、新政権の基盤は依然として不安定であった。特に東国や奥羽（東北）地方には、旧幕府勢力（北条氏の残党など）が根強く残っており、これらの地域をいかに掌握するかが新政権にとっての急務であった。そこで後醍醐天皇は、遠隔地を直接支配下に置くため、自らの皇子を現地に派遣する方針を採った。こうして陸奥国多賀城（現在の宮城県多賀城市）に置かれたのが陸奥将軍府である。なお、関東支配のために鎌倉に置かれた鎌倉将軍府とは、並立する関係にあった。

北畠顕家による統治と体制整備

陸奥将軍府の長（将軍）には、後醍醐天皇の皇子である義良親王（のちの後村上天皇）が仰がれた。しかし義良親王は当時わずか数歳であったため、実質的な政務や軍事の指揮は、国司として同行した若き公家・北畠顕家が執り行った。顕家は多賀城の将軍府に、中央政権を模した式評定衆や引付などの機関を組織。結城親朝や伊達氏、南部氏といった奥羽の有力武士（奥羽諸士）をこれらの役職に登用して組織化を図り、独自の行政・司法・軍事体制を構築した。

南北朝の動乱と将軍府の終焉

1335年、足利尊氏が建武政権に反旗を翻すと、陸奥将軍府は政権擁護のための重要な軍事拠点へと変貌した。北畠顕家は義良親王を奉じて奥羽の軍勢を率い、上洛して尊氏の軍勢を一時京都から駆逐する武功を挙げた。しかし、足利尊氏が光明天皇（北朝）を擁立して室町幕府を開くと、奥羽の地も南朝方と北朝方に分裂して激しい内戦状態となった。1337年、足利方の攻勢により多賀城が陥落し、将軍府は霊山（福島県伊達市）への移転を余余儀なくされ、事実上崩壊した。顕家は再び軍を率いて西上したものの、1338年に和泉国石津の戦いで討死した。陸奥将軍府による奥羽支配の試みは短期間で潰えたが、この地方支配の形式は、のちの室町幕府が設置した鎌倉府や奥州探題といった制度設計に大きな影響を与えた。