明治政府による接収と近代化の模索

明治政府は、欧米列強に対抗するための「富国強兵」および「殖産興業」の推進において、鉱物資源を極めて重視した。特に佐渡金山（新潟県）や生野銀山（兵庫県）などの貴金属鉱山は、新政府の財政基盤を支える外貨獲得や、近代的な貨幣制度の樹立に不可欠であった。また、高島炭鉱（長崎県）や三池炭鉱（福岡県）などの石炭鉱山、釜石鉄山（岩手県）などは、軍事・交通・近代工業を支えるエネルギー・原材料の供給地として位置づけられた。

政府は、工部省などを通じて旧幕府や諸藩が管理していたこれらの鉱山を接収・国有化し、莫大な国費を投じて官営鉱山とした。ここでは、多くのお雇い外国人（フランス人技師コワニェなど）が高給で招聘され、西洋式の近代的な採掘・製錬技術や、蒸気機関を用いた最新の機械設備が精力的に導入された。官営鉱山は、日本国内における近代産業の技術的な模範（モデルケース）としての役割を担っていたのである。

経営不振と「官営払い下げ」への方針転換

近代化を急ぐあまり、官営鉱山の経営には莫大な初期投資や外国人への高額な報酬が費やされ、さらに官僚的な放漫経営も重なったため、その多くは赤字経営から抜け出すことができなかった。こうした中、1881年に就任した大蔵卿（のちの大蔵大臣）松方正義は、激しいインフレーションを収束させるための緊縮財政（いわゆる松方財政）を断行する。この過程で、財政負担の軽減と民間活力の導入を図るため、軍用を除く官営事業の民営化が決定された。

1880年にはすでに「工場払下概則」が制定されていたが、払い下げ条件が厳しすぎたために実質的な処分は進まず、後にこれを廃止して個別交渉による安価での売却が進められた。これにより、多くの官営鉱山は明治政府と密接な結びつきを持っていた政商たちへと払い下げられることとなった。

政商から財閥への飛躍と日本資本主義への貢献

官営鉱山の払い下げは、日本の近代産業の担い手となった民間資本（のちの財閥）にとって、巨大な跳躍台となった。代表的な例として、三池炭鉱は三井に、高島炭鉱や佐渡鉱山は三菱に、院内銀山や阿仁銅山は古河に払い下げられた。政商たちは政府から破格の安値でこれらを受け取り、官営時代に培われた近代的なインフラと技術をもとに効率的な経営を行い、莫大な利益を上げることに成功した。

この鉱山経営から得られた豊富な資金が、それぞれの政商を巨大な財閥へと成長させ、日本の金融・造船・貿易などの他部門へと資本を循環させる原動力となった。同時に、安価で良質な石炭や金属資源が民間の努力によって安定供給されるようになったことは、その後の筑豊炭田の発展や、1890年代以降の日本の産業革命（軽工業から重化学工業への発展）を底流から支えることとなった。