日本初の蒸気機関導入と近代炭鉱の誕生

高島では江戸時代中期から石炭の採掘が行われていたが、幕末の1868年、佐賀藩（鍋島氏）と長崎の英国人商人トーマス・グラバーが共同出資し、日本初の西洋式竪坑である「北渓井坑（ほっけいせいこう）」を開削した。これにより、日本の炭鉱開発は伝統的な技術から、蒸気機関を用いた近代技術へと劇的な転換を遂げた。高島炭鉱から産出される石炭は極めて良質であり、当時長崎に来航していた外国蒸気船の燃料として需要が非常に高く、外貨獲得や幕末・維新期の軍事力強化に大きく貢献した。

官営化から三菱への払い下げと財閥の形成

明治維新後の1874（明治7）年、明治政府は産業の近代化（殖産興業）を進めるため、高島炭鉱を買収して官営とした。しかし、政府による経営は必ずしも順調ではなく、後藤象二郎の蓬莱社への払い下げなどを経て、1881（明治14）年に三菱の創業者である岩崎弥太郎へ売却された。この時期は政府が多くの官営事業を民間に払い下げた時期にあたり、三菱は高島炭鉱（後に隣接する端島炭鉱、通称「軍艦島」も買収）の経営によって莫大な利益を上げ、日本の巨大財閥へと急成長する基盤を確立した。

過酷な労働環境と「高島炭鉱の惨状」の告発

急速な近代化と産業発展の裏で、高島炭鉱は深刻な労働問題を抱えていた。炭鉱内では「納屋制度（飯場制度）」と呼ばれる、親方が労働者をタコ部屋と呼ばれる宿舎に監禁し、中間搾取や暴力によって過酷な労働を強いる制度がはびこっていた。1888（明治21）年、雑誌『日本人』に「高島炭鉱の惨状」と題するルポルタージュが掲載され、奴隷的な労働実態や劣悪な衛生環境が社会に広く暴露された。この事件は、近代日本における初期の社会問題・労働問題として世論を揺るがし、その後の労働組合運動の先駆けや、政府による鉱山労働環境の法的な改善措置へとつながる契機となった。