ペリー来航と江戸湾防備の緊迫

1853（嘉永6）年6月、アメリカ東インド艦隊司令長官マシュー・ペリーが4隻の黒船を率いて浦賀に来航した。この事態は、約200年間にわたり「鎖国」体制を維持してきた徳川幕府に多大な衝撃を与えた。翌年の再来航を予告して去ったペリーに対し、老中首座の阿部正弘は、朝廷や諸大名に外交方針を諮問すると同時に、江戸の防衛体制を急ピッチで再構築する必要に迫られた。特に、ペリー艦隊が江戸湾の深部まで侵入し、将軍のお膝元である江戸を直接威嚇する可能性（海上からの侵攻）が極めて現実的な脅威として認識された。この危機感から、品川沖に迎撃のための強固な人工島（砲台）を建設する計画が急速に具体化することとなった。

江川太郎左衛門の建議と西洋式砲台の建設

この大規模な海上砲台建設の指揮を執ったのが、伊豆韮山代官であり、西洋砲術の先駆者でもあった江川太郎左衛門（英龍）である。江川は、従前から沿岸防備の重要性を唱えており、幕府の命を受けて品川沖に11基の台場を建設する計画を立案した。実際の建設作業は急ピッチで進められた。土砂は高輪や御殿山などから削り取られ、数千人の労働者を動員して海中に埋め立てられた。完成した台場は、西洋の要塞技術である「稜堡式（りょうほうしき）」を部分的に取り入れた五角形や四角形の形状をしており、周囲を石垣で囲み、内部には大砲や弾薬庫、兵舎などが配備された。江川は鋳造技術の近代化にも着手しており、韮山に反射炉（韮山反射炉）を建設して大砲の自給体制を整えようとした。しかし、国家財政の逼迫や、1854（安政元）年の日米和親条約締結による緊張緩和により、最終的に完成したのは6基（第1〜第3、第5、第6、および未完成の御殿山下台場）に留まり、実際に実戦で大砲が火を噴くことはなかった。

近代化遺産としての歴史的意義

品川台場は、幕末の対外緊張が生み出した最大の近代化遺産（軍事遺跡）の一つである。明治維新後、陸軍省や海軍省の管轄を経て、大正時代には東京市に払い下げられ、公園として整備された。現代において、埋め立てが進んだ東京臨海副都心エリアは「お台場」という地名で広く親しまれているが、そのルーツはまさにこの幕末の海上砲台にある。現在でも、国指定史跡として第三台場（台場公園として開放）と第六台場（立入禁止、鳥獣の生息地）が品川沖にその姿を留めており、激動の幕末期における日本の防衛政策の試行錯誤と、急速な西洋技術の受容の跡を今に伝えている。