開発の背景とマンハッタン計画

1930年代後半、科学の進歩により核分裂反応が莫大なエネルギーを生み出すことが発見されると、それを兵器に転用する可能性が浮上した。第二次世界大戦の勃発後、ナチス・ドイツが先行して核兵器を開発することを危惧したアインシュタインら亡命科学者たちの書簡を契機として、アメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領は極秘の原爆開発プロジェクトであるマンハッタン計画を始動させた。

オッペンハイマーらを科学部門の責任者とし、莫大な国家予算と最高水準の科学者を動員したこの計画により、1945年7月、アメリカはニューメキシコ州アラモゴードにおいて人類初の核実験（トリニティ実験）に成功し、原子爆弾を完成させた。

広島・長崎への投下と未曾有の被害

1945年5月にドイツが降伏した後も抗戦を続ける日本に対し、アメリカは開発されたばかりの原子爆弾の使用を決定した。1945年8月6日、広島市にウラン型原爆「リトルボーイ」が投下され、続いて8月9日には長崎市にプルトニウム型原爆「ファットマン」が投下された。

上空での爆発に伴う数千度の強烈な熱線と超音速の爆風、そして致死量の放射線は、両市を一瞬にして壊滅状態に陥れた。広島では約14万人、長崎では約7万人（いずれも1945年末までの推計）が犠牲となった。生き残った被爆者も、白血病や癌などの放射線障害（原爆症）や深い精神的トラウマにより、戦後長きにわたって苦しみ続けることとなった。

投下の政治的意図と終戦への影響

アメリカが原子爆弾を投下した表向きの理由は、「日本本土決戦（ダウンフォール作戦）による多数の米兵の犠牲を回避し、戦争を早期に終結させるため」であった。しかし歴史的背景として、1945年2月のヤルタ会談に基づいて対日参戦を予定していたソビエト連邦に対し、戦後の国際政治においてアメリカが圧倒的な優位に立つための「外交的デモンストレーション（威嚇）」としての側面が強かったとする見方も有力である。

日本政府は、広島への原爆投下と8月8日のソ連対日参戦、さらに長崎への原爆投下を受け、これ以上の継戦は国家の滅亡に直結すると判断した。その結果、8月14日の御前会議にてポツダム宣言の受諾を決定し、翌15日の玉音放送によって国民に敗戦が伝えられた。

戦後の核問題と日本の平和運動

原子爆弾の実戦使用は、人類が自らを絶滅させうる力を手にしたことを意味し、戦後の世界は米ソを中心とする冷戦と、相互確証破壊を前提とした苛烈な核軍拡競争の時代へと突入した。一方で、世界唯一の戦争被爆国となった日本においては、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）のプレスコードによる言論統制で初期こそ被害の実態が隠蔽されたが、独立回復後に徐々にその惨状が国内外に共有されていった。

特に1954年、アメリカがビキニ環礁で行った水爆実験によって日本のマグロ漁船が被曝した第五福竜丸事件を契機として、日本国内で原水爆禁止運動が全国的な高まりを見せた。この反核・平和への強い国民的感情は、後の佐藤栄作内閣による非核三原則（持たず、作らず、持ち込ませず）の提唱へと繋がり、戦後日本の平和主義の根幹を形成する極めて重要な歴史的教訓となっている。