運動の背景――「二十一カ条の要求」とパリ講和会議

1914年に第一次世界大戦が勃発すると、日本は日英同盟を理由に参戦し、ドイツが権益を持っていた中国の山東省（青島など）を占領した。さらに1915年、大隈重信内閣は中国の袁世凱政府に対して、山東省のドイツ権益の継承や南満州・東部内蒙古における日本の優越権を認める二十一カ条の要求を突きつけた。袁政府は日本の最後通牒に屈してこれを受諾したが、中国国内ではこれを「国恥記念日」と呼び、反日感情が激しく燃え上がっていた。

1918年に大戦が終結し、翌1919年からパリ講和会議が開かれると、戦勝国として参加した中国は、アメリカ大統領ウィルソンの提唱する「民族自決」の理念に期待を寄せた。そして、山東省権益の直接返還と二十一カ条の要求の破棄を訴えた。しかし、日本は英仏などとの間で結んでいた秘密条約を盾に権益の保持を主張し、列強もこれを支持したため、中国の要求は完全に退けられることとなった。

五月四日の蜂起と「三罷」への拡大

パリ講和会議における中国の外交的敗北が伝えられると、国内の怒りは頂点に達した。1919年5月4日、北京大学の学生を中心に約3000人が天安門広場に集結し、「外争国権、内懲国賊（対外には国権を回復し、対内には国賊を懲罰せよ）」というスローガンを掲げてデモ行進を行った。彼らは親日派とされた政府高官の邸宅を焼き討ちするなど、激しい抗議行動を展開した。

この学生たちの行動は、当時の北洋軍閥政府によって弾圧され多数の逮捕者を出したが、運動はそれに屈することなく全国の主要都市へと波及した。特に経済の中心地であった上海では、6月に入ると学生のストライキに同調して、労働者のストライキ、商人のボイコット（店舗閉鎖）が同時に行われる「三罷（さんぱ）」闘争が巻き起こった。労働者や新興の民族資本家など幅広い階層が参加したことで、運動は単なる学生デモから全国規模の大衆運動へと発展したのである。

東アジア情勢の連動と歴史的意義

五・四運動の爆発的な広がりには、同年3月1日に日本の植民地支配下にあった朝鮮で勃発した三・一独立運動の強い影響があった。朝鮮民衆の命がけの抗日運動は、中国の知識人や学生に大きな刺激を与え、東アジア全体に帝国主義への抗いという連鎖を生み出したのである。

全国的な激しい抵抗に直面した北京政府は、ついに親日派高官の罷免や逮捕された学生の釈放を余儀なくされ、さらにはパリ講和会議でのヴェルサイユ条約調印を拒否するという大きな外交的成果を勝ち取った。

また、この運動は陳独秀や胡適らが主導していた文化・思想の啓蒙活動である新文化運動と結びつき、儒教的伝統からの脱却や民主主義・科学の尊重といった思想的覚醒を国民に促した。同時に、ロシア革命の影響下でマルクス主義の研究が急速に進み、1921年の中国共産党結成への直接的な土壌を形成した。五・四運動は、旧来の政治体制や帝国主義への従属を打ち破る「反帝・反封建」の国民運動の出発点として、現代中国史における決定的な画期と評価されている。一方で日本にとっては、自らの強硬な対華政策が中国の強烈なナショナリズムを目覚めさせたという、重い歴史的教訓を残すこととなった。