日本の産業革命を牽引した基幹産業

明治政府は当初、官営模範工場を設立して「殖産興業」を推進したが、1880年代前半の松方デフレを経て、官営事業の多くは民間へ払下げられた。その後、1880年代後半（明治20年代）に入ると民間資本を中心とした企業勃興が起こり、日本における産業革命が本格的に幕を開けた。一般に資本主義の発展は、比較的少ない資本で生産を開始でき、技術的にも参入が容易な軽工業から始まり、その後に重工業が発展するという道筋をたどる。日本もその例外ではなく、特に製糸業（生糸の製造）と綿紡績業（綿糸の製造）という二つの繊維産業が、初期の産業革命を強力に牽引していくこととなった。

外貨獲得の要であった製糸業

製糸業は、蚕の繭から生糸を生産する産業であり、幕末の開港以来、日本における最大の輸出産業であった。当初は農村の伝統的な座繰（ざぐり）製糸が中心であったが、明治10年代後半から水車や蒸気動力を利用した器械製糸が普及し始めた。長野県や山梨県などを中心に発展した製糸業は、主にアメリカ市場に向けて生糸を輸出し、日本の近代化に不可欠な外貨獲得の最大の手段となった。1894年（明治27年）には器械製糸の生産量が座繰製糸を上回り、1909年（明治42年）には中国を抜いて世界最大の生糸輸出国へと成長した。ここで獲得された外貨が、後に重工業を発展させるための機械や鉄鋼、原料を輸入する資金源となった点において、製糸業の歴史的意義は極めて大きい。

輸入代替から輸出産業へと転換した綿紡績業

一方、綿紡績業は、輸入された外国産の安価な綿糸に対抗するため、国内市場を奪還する「輸入代替」を目的として発展した。その画期となったのが、1882年（明治15年）に渋沢栄一らが設立した大阪紡績会社である。同社はイギリス製の最新式紡績機械を導入し、蒸気動力を利用して昼夜二交代制で大規模な生産を行い、日本の本格的な機械紡績の先駆けとなった。この成功により全国各地で近代的な紡績会社が次々と設立され、1890年（明治23年）には国内の綿糸生産量が輸入量を上回った。

さらに、綿紡績業は国内市場を満たすだけでなく、海外市場への進出を図る。原料である綿花の輸入関税と綿糸の輸出関税が撤廃されたことで国際競争力が高まり、1897年（明治30年）には綿糸の輸出量が輸入量を逆転した。主な輸出先は中国や朝鮮であり、日清戦争による勝利とそれに伴う大陸市場の獲得は、日本の綿紡績業を飛躍的に成長させる最大の要因となった。

軽工業の裏面史と労働問題

軽工業の急速な発展は、日本に莫大な富をもたらした一方で、深刻な社会問題も引き起こした。製糸業や綿紡績業の工場で労働力の中心となったのは、貧しい農村から出稼ぎにきた若い女性たち（女工）であった。彼女たちは劣悪な衛生環境の寄宿舎に収容され、極めて低賃金で長時間の過酷な労働を強いられた。こうした実態は横山源之助の『日本下層社会』や、後の細井和喜蔵の『女工哀史』などに詳細に描かれている。日本の軽工業が持っていた強靭な国際競争力は、最新の機械設備だけでなく、こうした安価な労働力（ソーシャル・ダンピング）によって支えられていたのである。やがて頻発する労働争議や工場内での結核の蔓延などは国家的な課題となり、労働者保護を目的とした工場法（1911年制定、1916年施行）の制定へと繋がっていった。