設立の背景と目的

明治新政府が掲げた富国強兵および殖産興業政策を実現するためには、西洋の先進的な科学技術の導入と近代的なインフラストラクチャーの整備が急務であった。1870年（明治3年）、大隈重信や伊藤博文らの建白により、近代産業の育成を専管する中央官庁として工部省が新設された。伊藤や山尾庸三らが中心となって組織が整備され、近代国家建設のための土台作りが本格的に開始されることとなった。

重工業・インフラを中心とした事業展開

工部省は主に重工業や交通・通信インフラの整備を管轄した。代表的な事業として、1872年（明治5年）の新橋・横浜間の鉄道開通をはじめとする鉄道網の建設、主要都市を結ぶ電信線の架設、各地の灯台建設などが挙げられる。また、旧幕府や諸藩から引き継いだ長崎造船局や兵庫造船局、生野銀山、佐渡金山、三池炭鉱などを官営事業として経営し、西洋の機械や技術を導入して生産性の向上を図った。

なお、殖産興業を推進したもう一つの重要官庁に1873年（明治6年）設立の内務省がある。内務省が大久保利通の主導下で農業や牧畜、富岡製糸場に代表される軽工業（繊維産業）などを管轄したのに対し、工部省は鉱山、造船、鉄道、電信などの重工業およびインフラ部門を担うという役割分担がなされていた。

技術教育と「お雇い外国人」の活用

工部省の事業の大きな特徴は、近代技術を定着させるための教育機関の併設と、海外からの技術移転である。設立当初は多数のお雇い外国人を高給で招聘し、彼らの指導の下で事業を進めた。しかし、恒久的な技術の自立を目指すためには日本人技術者の育成が不可欠であった。

そこで1871年（明治4年）に工学寮（後の工部大学校、現在の東京大学工学部）を設立し、イギリス人技術者のヘンリー・ダイアーらを教師として招き、世界最高水準の技術教育を行った。ここから輩出された日本人技術者たちは、やがてお雇い外国人に代わって日本の産業革命を牽引する中核的な役割を果たすこととなる。

官営事業の払い下げと廃止

日本の近代化に多大な貢献を果たした工部省であったが、1880年代に入るとその維持が困難となった。西南戦争後の深刻な財政難に加え、官営事業の多くが赤字を抱え、さらに国家資本による事業独占が民間企業の成長を阻害しているという批判が高まったのである。

政府は1880年（明治13年）に「工場払下概則」を公布し、官営事業の民間への売却方針を打ち出した。その後、松方正義による財政引き締め（松方デフレ）の下で、三井や三菱などの政商に対して安価に官営工場や鉱山が払い下げられていった。事業の縮小に伴い工部省の存在意義は薄れ、1885年（明治18年）の内閣制度の創設を機に廃止された。その所管業務は、新設された逓信省（交通・通信）や農商務省（鉱山・工作）などに引き継がれた。