土佐藩の事業継承と「三菱」の誕生

三菱の起源は、土佐藩が長崎に設けた開成館長崎商会に遡る。同商会はのちに九十九商会（つくもしょうかい）と改称され、廃藩置県後の1871年（明治4年）に土佐藩出身の岩崎弥太郎がその事業を事実上引き継いだ。1873年（明治6年）には社名を三菱商会へと変更し、土佐藩主山内家の三つ柏の家紋と岩崎家の三階菱の家紋を組み合わせた「スリーダイヤ」を社章として採用した。これが現在まで続く三菱のシンボルとなっている。

台湾出兵と西南戦争による政商としての飛躍

三菱が巨大企業へと成長する最大の契機となったのは、明治新政府による軍事行動であった。1874年（明治7年）の台湾出兵において、政府は外国船の徴用が困難となったため、三菱に軍需輸送を委託した。政府から無償で外国製汽船の貸与を受けた三菱は輸送任務を見事に完遂し、大久保利通や大隈重信ら政府首脳の厚い信頼を獲得した。

さらに1877年（明治10年）の西南戦争においても、三菱は政府軍の兵員・物資輸送を独占的に担い、莫大な利益を上げた。貸与されていた政府の船舶もそのまま払い下げられ、日本の海運業を事実上独占する政商としての地位を不動のものとした。

海運業からの転換と財閥の形成

三菱の海運独占に対する批判が高まると、政府は対抗策として共同運輸会社を設立し、激しい価格競争（ダンピング）が引き起こされた。1885年（明治18年）に岩崎弥太郎が病死すると、政府の仲介により両社は合併して日本郵船会社が設立され、三菱は海運部門を切り離すことになった。

その後、事業を継承した弟の岩崎弥之助は、事業の多角化を推し進めた。高島炭鉱などの鉱山業や、政府から払い下げられた長崎造船所を拠点とする造船業を中核としつつ、銀行、保険、不動産（東京・丸の内の開発）などへと急速に事業を拡大させた。続く岩崎久弥、岩崎小弥太の時代にかけて、各事業部門を独立させて本社がそれを統括するコンツェルン体制を確立し、三井・住友と並ぶ日本三大財閥の一つとして近代日本の資本主義発展を牽引した。

戦後の財閥解体と企業集団としての再編

第二次世界大戦において三菱は日本の軍需産業の最大の担い手となったが、敗戦後の1946年（昭和21年）、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の指令による財閥解体によって、本社である三菱本社は解散を余儀なくされ、創業家である岩崎家の支配は終焉を迎えた。

しかし、1952年（昭和27年）のサンフランシスコ平和条約発効に伴い占領状態が解除されると、旧三菱系の企業群は旧財閥名と商標（スリーダイヤ）を復活させた。以後は「金曜会」と呼ばれる社長会を中心に、強力な結束力を持つ企業集団（三菱グループ）として再編され、戦後日本の高度経済成長においても重化学工業を中心に中核的な役割を果たし続けた。