太閤検地と石盛の導入

豊臣秀吉は全国統一を進める過程で、1582年（天正10年）から全国規模で太閤検地を実施した。中世までの日本では、土地の価値を銭（貨幣）で換算する貫高制が広く用いられ、一つの土地に対して重層的な権利関係（職の体系）が複雑に絡み合っていた。秀吉はこれを抜本的に改め、すべての土地の生産力を米の収穫量（石高）によって統一的に把握する方針をとった。この石高を算出するために、土地1段（反）あたりの標準収穫量として設定された基準値が石盛（斗代）である。

位付（等級）と具体的な基準

太閤検地では、検地役人が実際に現地へ赴き、全国統一の基準（6尺3寸の検地竿を用い、300歩を1段とする）で面積を精緻に測量した。その上で、土質や水利条件、日当たりなどを調査し、田畑を原則として「上・中・下・下下（げげ）」の4等級に分類した。この等級づけを「位付（くらいづけ）」と呼ぶ。

石盛は、この位付に応じて細かく規定された。地域や時代により多少の差異はあるものの、一般的な基準としては、上田の石盛を「1段につき1石5斗」とし、中田を1石3斗、下田を1石1斗、下下田を9斗というように、等級が下がるごとに2斗ずつ減らして設定されることが多かった（この設定値を斗代と呼ぶ）。また、田だけでなく畑や屋敷地に対しても同様に上・中・下の位付が行われ、上畑は1段につき1石2斗、屋敷地も上畑と同じく1石2斗といった基準（屋敷斗代）が設けられ、宅地も例外なく課税対象として厳密に把握された。

石高制の確立と歴史的意義

それぞれの土地の面積（段・畝・歩）に石盛を掛け合わせることで、その土地が持つ潜在的な生産力である「石高」が算出された。この結果は検地帳（水帳）に記載され、名請人として登録された農民（本百姓）が直接年貢負担の責任を負う「一地一作人の原則」が確立した。

石盛の制定による統一的な石高の算出は、単なる税制の整備にとどまらない。村内の石高の合計である村高（むらだか）が確定したことで、領主は村を単位として年貢を賦課し、村役人に納入を請け負わせる村請制を円滑に導入できた。さらに、大名や家臣に対する領地の給与（知行制）や、石高に応じた軍役の賦課など、近世封建社会における政治・軍事・経済のあらゆる制度を「米」を基準として編成する石高制を成立させる中核的な役割を果たしたのである。

江戸時代への継承と終焉

太閤検地によって確立された石盛と石高制は、江戸幕府や諸藩にもそのまま継承され、幕藩体制を根底から支えるシステムとして定着した。江戸時代を通じて、新田開発の進展や農業技術の向上（備中鍬や千歯扱きの普及、金肥の使用など）によって実際の農業生産力は飛躍的に増大したが、幕府や藩は基本的には石盛を用いた村高のシステムを維持し続けた。

この土地に対する収穫量を基準とした現物納付の税制は、幕末まで日本の国家財政を支え続けた。しかし、近代国家の樹立を目指す明治政府によって大きな転換を迎える。1873年（明治6年）に実施された地租改正により、土地の価値は収穫量ではなく「地価」として算定され、税は金納化されることとなった。これにより、約300年にわたって日本社会の基盤を規定してきた石盛というシステムは、その歴史的役割を終えた。