明の建国と海禁政策

14世紀後半、元末の混乱のなかで頭角を現した朱元璋（洪武帝）は、1368年に南京を都として「明」を建国した。明は周辺諸国に対して、中国皇帝を頂点とする伝統的な華夷秩序（朝貢体制）の再構築を目指した。この際、明は民間人による海上交通や私貿易を厳しく禁じる海禁政策をとったが、当時の東シナ海沿岸では日本人を主体とする海賊集団である前期倭寇が猛威を振るっていた。明は倭寇による被害に苦慮し、日本の統治者に対して倭寇の鎮圧と朝貢を再三要求した。当初は九州南朝方の懐良親王に遣使したが交渉はまとまらず、やがて室町幕府へと交渉の窓口が移ることになる。

足利義満の冊封と勘合貿易の開始

南北朝の内乱を平定した室町幕府第3代将軍の足利義満は、明との正式な国交樹立と貿易による莫大な利益を求めた。1401年、義満は僧の祖阿と博多の商人肥富を使節として明に派遣し、明の建文帝から「日本国王」に封じられた。これにより日本は明の臣下となる冊封体制に組み込まれた。1404年からは、明の永楽帝から交付された割符である勘合を用いて、倭寇と正式な使節を区別する勘合貿易（日明貿易）が開始された。義満の臣従姿勢は朝廷や一部の武将から批判を浴びたが、貿易によってもたらされる莫大な経済的利益は、幕府の財政基盤を確固たるものにする上で不可欠であった。

日明貿易の展開と日本社会への影響

勘合貿易は、約1世紀半にわたって計19回行われた。日本からは硫黄、銅などの鉱物資源や、刀剣、漆器、扇といった工芸品が輸出された。一方、明からは生糸、高級織物、書画、陶磁器などのほか、大量の銅銭（明銭）が輸入された。とくに永楽通宝や洪武通宝などの銅銭の流入は、当時の日本において貨幣経済を全国的に浸透させる決定的な要因となった。また、禅僧が外交使節に起用されたことで、水墨画や儒学（朱子学）などの大陸文化が日本にもたらされ、北山文化や東山文化といった室町時代の文化形成に多大な影響を与えた。

貿易の実権移行と明の衰退

義満の死後、第4代将軍義持は朝貢形式を嫌って一時貿易を中断したが、第6代将軍義教の代に再開された。しかし、応仁の乱（1467年〜1477年）以降、幕府の権力が衰退すると、勘合貿易の実権は有力守護である堺の細川氏と博多の大内氏の間で争われるようになった。1523年には明の貿易港である寧波で両者が武力衝突を起こす寧波の乱が発生した。その後は大内氏が貿易を独占したが、1551年に大内義隆が家臣の陶晴賢に討たれて滅亡すると、公式な日明貿易は事実上断絶した。

後期倭寇と明の滅亡

日明貿易の途絶により、明の海禁政策下において密貿易を求める機運が高まり、16世紀後半には中国人の海商や密貿易業者を主体とする後期倭寇が活動を活発化させた。明は北方のモンゴル勢力の脅威（北虜）とともに、南方の倭寇（南倭）に悩まされる「北虜南倭」の危機に直面した。さらに、1592年と1597年に日本の豊臣秀吉が引き起こした朝鮮出兵（文禄・慶長の役）に対し、明は宗主国として朝鮮へ大軍を派兵した。この長期にわたる戦争は明の財政を著しく圧迫し、国力を急速に衰退させる一因となった。最終的に明は、1644年に李自成の率いる農民反乱軍によって北京を占領され、滅亡へと至った。