座の発生と「本所」との結びつき

平安時代中期以降、農業生産力の向上に伴って手工業や商業が発達し、各地で市（いち）が開かれるようになった。こうした経済の活性化を背景に、商人や手工業者たちが自らの権益を守るために結成した同業者組合が座（ざ）である。

座を構成する人々は、有力な貴族（天皇家や摂関家など）や大寺社を本所（ほんじょ）として仰いで従属した。彼らは本所に対して、自らが扱う特定の物品や金銭、あるいは労役を座役（ざやく／本役）として納入した。その見返りとして、本所が持つ強大な権威を後ろ盾とし、特定の商品の製造や販売の独占権、さらには交通の要所における関銭（関所の通行税）や津料（港の利用料）の免除といった強力な特権を保障されたのである。

神人・供御人と特権の獲得

平安時代における座の初期の形成に深く関わっていたのが、神人（じにん）や供御人（くごにん）と呼ばれる特権的な身分を持つ人々である。神人は有力な神社に隷属して神事に奉仕する人々であり、供御人は天皇や皇室の飲食物（供御）や日用品を貢納する代わりに、諸国を通行する際の諸役免除を認められた人々であった。

彼らは、朝廷や寺社に奉仕するという宗教的・公的な身分を盾に取り、諸国の関所をフリーパスで通過し、遠隔地から物資を運び込んで販売する特権を有していた。やがて、これら特定の権門勢家に属する商人や手工業者たちが、同業者同士で利益を確保し、外部からの新規参入を防ぐために品物ごとの集団を形成して「座」を組織していくこととなった。

中世経済における座の意義と展開

座の成立は、古代の国家による一元的な経済統制が崩壊し、権門勢家という私的な権力が経済活動を保護・統制するようになった中世社会の特質を如実に示している。座の商人たちは特権を最大限に活かして広域な流通ネットワークを築き上げ、平安時代末期から鎌倉・室町時代にかけての中世流通経済・貨幣経済の発達を大きく牽引した。

一方で、座による営業の独占は、座に属さない新興の商人や職人たちの活動を徹底して排除する排他的な性格を持っていた。時代が下って戦国時代になると、この閉鎖性がかえって自由な商業発展の障壁とみなされるようになり、最終的には織田信長ら戦国大名が発布した楽市・楽座令によって、特権的組合としての座は解体されていく運命を辿ることになる。