開港と南蛮貿易の中心地への飛躍

もともと大村氏の領内にある小さな漁村にすぎなかった長崎が歴史の表舞台に登場するのは、1571年（元亀2年）のことである。当時、日本でのキリスト教布教と貿易を一体のものとして進めていたポルトガル人は、大型船が安全に停泊できる水深の深い良港を求めていた。この要求に応じたのが、日本初のキリシタン大名として知られる大村純忠であった。純忠はポルトガル船の寄港地として長崎を開港し、町立てを行った。これにより、それまで平戸などが中心であった南蛮貿易の拠点は長崎へと移り、中国産の生糸やヨーロッパの鉄砲などを積んだポルトガル船が毎年のように来航するようになった。長崎は瞬く間に国際的な商業都市へと急成長を遂げることとなる。

イエズス会への寄進と教会の領国化

南蛮貿易によって莫大な経済的利益をもたらすようになった長崎であったが、その富を狙う周辺の戦国大名（龍造寺氏など）の軍事的脅威に絶えず晒されるようになった。そこで大村純忠は1580年（天正8年）、長崎とその近郊の茂木をイエズス会に寄進するという画期的な決断を下す。これにより長崎は、事実上イエズス会の「教会領」となった。イエズス会は長崎における行政権や司法権を握り、外敵の侵攻から防衛するために町を要塞化した。町内には多数の教会や修道院、病院などが立ち並び、「日本の小ローマ」と称されるほど、キリスト教布教の絶対的な拠点として繁栄を極めた。

豊臣秀吉による没収と直轄地化

しかし、長崎のこのような特異な状況は、天下統一を進める権力者によって問題視されるようになる。1587年（天正15年）、九州平定を果たした豊臣秀吉は、長崎が外国の宗教組織であるイエズス会の領地となっている事態を重く見た。秀吉は直ちにバテレン追放令を発布して宣教師の退去を命じるとともに、長崎をイエズス会から没収して自らの直轄地（蔵入地）とした。ただし、秀吉は南蛮貿易のもたらす経済的利益や軍需物資（硝石や鉛など）の調達を極めて重視していたため、キリスト教の布教は禁じつつも貿易そのものは奨励し続けた。こうして長崎は、宗教的支配から切り離され、国家の厳重な統制下で貿易都市として機能していくこととなった。

近世の対外関係における歴史的意義

安土桃山時代に形成された「最高権力者の直轄地としての長崎」という位置づけは、その後の江戸幕府にもそのまま継承された。幕府は長崎奉行を設置して町を直接支配し、糸割符制度などを通じて貿易の統制と利益の独占を図っていった。後に「鎖国」体制が完成すると、長崎は出島を通じてオランダや中国（明・清）とのみ交易を行う、日本で唯一の公的な対外窓口として機能した。大村純忠による開港とイエズス会への寄進に始まった長崎の歴史は、日本の対外関係史において極めて特異な独自の発展を遂げ、近世の政治体制・経済・文化の形成に多大な影響を与え続けたのである。