松浦氏の出自と「一族一揆」による結合形態

松浦党の起源は、11世紀末に嵯峨源氏の源久（みなもとのひさし）が肥前国松浦郡宇野御厨（うのみくりや）の下司（げし）として現地に下向し、土着の勢力と結びついて松浦氏を称したことに始まる。彼らは松浦郡から壱岐・対馬などの島嶼部に一族を広げていった。

松浦党の最大の特徴は、一般的な鎌倉武士に見られるような、強力な惣領が一族を支配する「惣領制」をとらなかった点にある。彼らは、多くの分家（平戸氏、波多氏など）が互いに対等な立場で結合し、合議制によって重要な意思決定を行う「一族一揆」と呼ばれる連合体を形成した。この柔軟かつ強固な同盟関係こそが「松浦党」の強さの源泉であり、中央の権力や周囲の守護大名による介入を退け、独自の半独立的地位を維持し続けることを可能にした。

蒙古襲来（元寇）における奮戦と海上ゲリラ戦

鎌倉時代中期の13世紀後半、元・高麗連合軍が日本を襲撃した蒙古襲来（元寇）において、松浦党は最前線で戦うこととなった。文永の役（1274年）では、元軍の来襲を最初に受けた対馬・壱岐、そして肥前沿岸の領主であった松浦党の一族が激しい戦闘に巻き込まれ、多くの将兵が討ち死にするなど甚大な被害を出した。

しかし、弘安の役（1281年）において松浦党は、得意の操船技術を活かした海上戦で本領を発揮した。元軍の大型軍船に対し、松浦党は機動力に優れた小型の軍船を用いて夜襲を仕掛け、敵船に乗り込んで白兵戦を展開する海上ゲリラ戦を展開した。この松浦党の活躍は幕府方からも高く評価され、中世の「海民（かいみん）」が持つ軍事力の高さを天下に知らしめる契機となった。

東アジア海域の「倭寇」と戦国大名化への道

鎌倉幕府が滅亡し、南北朝の動乱から室町時代に入ると、松浦党の活動舞台は日本国内に留まらず、東アジア全体へと拡大した。当時、朝鮮半島や中国（明）の沿岸を襲撃した「前期倭寇」の主要な構成員は、松浦党をはじめとする肥前・対馬・壱岐の国人領主やその配下の海民たちであったとされる。

ただし、彼らの活動は単なる略奪（海賊行為）のみに限定されていたわけではない。彼らは私的な交易者でもあり、朝鮮王朝（李氏朝鮮）や明、さらには琉球などとの間で活発な海上交易を展開し、莫大な富を蓄積した。16世紀に入り、戦国時代が本格化すると、松浦党の諸氏の中から平戸を拠点とする平戸松浦氏が台頭する。平戸松浦氏は西洋のポルトガルやスペイン、明の商船を平戸港に誘致することで南蛮貿易の利権を握り、松浦党の諸勢力を糾合して戦国大名へと成長を遂げ、近世の平戸藩主へと繋がっていくこととなった。