商業新聞としての躍進と文化・文学への貢献

1879（明治12）年、木村騰や村山龍平らによって創刊された大阪朝日新聞は、平易な文章にふりがなを付した「小新聞」として出発した。しかし、迅速なニュース報道と進歩的な論説が支持を集め、やがて政論を中心とする「大新聞」へと脱皮を遂げる。1888年には『東京朝日新聞』を傘下に収め、東西を二大拠点とする日本最大規模の新聞社へと急成長した。

また、同紙は言論報道だけでなく、文化的な側面でも近代日本に大きな足跡を残している。特に1907（明治40）年、主筆であった池辺三山が東京帝国大学教授の職を辞した夏目漱石を専属作家として招聘したことは有名である。漱石は同紙に『虞美人草』『三四郎』『こゝろ』などの名作を次々と連載し、新聞小説というジャンルを確立するとともに、同紙の文芸的価値を大いに高めた。さらに、中等学校野球大会（現在の全国高等学校野球選手権大会）を創設するなど、大衆文化の振興にも多大な影響を与えた。

大正デモクラシーの牽引と「白虹事件」の衝撃

大正期に入ると、大阪朝日新聞は「平民主義」や「国際協調」を掲げ、吉野作造らの大正デモクラシー思潮を積極的に支持した。藩閥政治や超然主義に対する批判の急先鋒に立ち、第3次桂太郎内閣を退陣に追い込んだ大正政変（第1次護憲運動）においては、世論を煽起する強力な主導権を握った。

しかし、こうした政府・権力に対する強硬な姿勢は、国家権力との全面的な衝突を引き起こすこととなる。1918（大正7）年、シベリア出兵に端を発した米騒動の最中、大阪朝日新聞は寺内正毅内閣の報道管制を激しく非難した。その際、取材記者が取材中に発したとされる「白虹日を貫けり（武器をとって内乱が起こる予兆）」という故事成語を記事に引用した。これが新聞紙法第41条の「朝憲を紊乱する（国家の秩序を乱す）」ものとして検挙され、発売禁止処分および廃刊の危機に追い込まれた（白虹事件）。

弾圧後の変容とメディアの歴史的限界

白虹事件の衝撃は極めて大きかった。大阪朝日新聞社は廃刊を免れるため、社長の村山龍平や編集幹部らが退陣せざるを得なくなり、実質的な全面降伏を余儀なくされた。この事件は、単に一新聞社の敗北にとどまらず、日本のジャーナリズム全体が国家権力に対して自己規制・忖度を行うようになる決定的な契機となった。

事件以降、同紙はこれまでの権力批判的な論調を急激に後退させ、商業主義的な報道姿勢へと傾斜していく。これは、のちの昭和期における軍部の台頭に対し、新聞メディアが抵抗力を失い、むしろ対外膨張政策や戦争を煽動する側に回っていく歴史的転換点となった。1940（昭和15）年には戦時下の新聞統合により『東京朝日新聞』と題号を統一し、現在の『朝日新聞』へと改称された。