「鉱山王」古河市兵衛と足尾銅山の再生

古河財閥の創始者である古河市兵衛は、もともと京都の商人出身であり、三井組の番頭などを経て鉱山業に乗り出した。市兵衛は、政商として知られた政界の実力者・陸奥宗光（市兵衛の次男・潤吉はのちに陸奥の養子となる）や、財界の指導者である渋沢栄一らの人的・資金的援助を受け、1877年（明治10年）に栃木県の足尾銅山を買収した。

当時、足尾銅山は廃鉱寸前と目されていたが、市兵衛は最新の西洋式削岩機や製錬技術、さらには日本初の水力発電による電化を導入するなど、果敢な近代化投資を行った。その結果、大鉱脈が発見され、足尾銅山は日本最大の銅山へと急成長を遂げた。ここで生産された銅は、電気産業の興隆に伴って世界的な需要が高まっていたため、輸出を通じて外貨を獲得し、明治政府の進める「富国強兵・殖産興業」政策に大きく貢献した。

一業専門から「電気の古河」への多角化

三井や三菱などの総合財閥とは異なり、古河は長らく鉱山業に特化した「一業専門」の体制をとっていた。しかし、足尾銅山での産銅を基礎として、次第にその下流部門である金属加工分野へと進出を図る。1884年に本所融銅所を買収して銅線製造を開始したことは、のちの古河電気工業（古河電工）へとつながり、近代日本のインフラを支える電線事業で独占的な地位を築くこととなった。

大正期に入ると、第一次世界大戦の好況（大戦景気）を背景に持ち株会社である「古河合名会社」を設立し、名実ともに財閥としての組織を整えた。さらに、ドイツのシーメンス社と技術提携を結んで富士電機製造（現・富士電機）を設立し、そこから通信部門が分離して富士通信機製造（現・富士通）が誕生した。このように、銅という素材から電線、そして電機・通信機械へと連なる「電気兵器・工業系ライン」の構築こそが、古河財閥の最大の特徴であった。

近代化の光と影――足尾銅山鉱毒事件

古河財閥の急速な発展は、日本近代化の象徴であると同時に、深刻な社会問題の発生源でもあった。1880年代以降、足尾銅山から流出した鉱毒（酸性水や重金属を含んだ排水）が渡良瀬川流域の農地や漁場を汚染し、住民に甚大な健康被害と経済的打撃を与える足尾銅山鉱毒事件が発生した。

衆議院議員の田中正造による明治天皇への直訴に代表される猛烈な抗議運動に対し、政府は古河への配慮から操業停止などの抜本的措置を避け、渡良瀬川下流の谷中村を遊水地化して強制沈めるという強硬な手段（谷中村強制廃村）で事態の収束を図った。この事件は、国家主導の急速な資本主義発達と、それを支える政商・財閥の癒着がもたらした「公害の原点」として、日本近代史に深い爪痕を残している。

昭和期に入ると、古河財閥は第二次世界大戦の戦時体制下で軍需産業の一翼を担ったが、敗戦後の1945年（昭和20年）、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）による財閥解体の指令を受け、その歴史に一区切りをつけた。戦後は、古河電工や富士電機、富士通を中心とする「古河グループ（古河三水会）」として再編成され、現代の日本経済にもその系譜が受け継がれている。