近代軍制の模索と兵部省の誕生

戊辰戦争を経て誕生した明治新政府にとって、国家の独立を守り中央集権体制を確立するための軍事改革は急務であった。1869（明治2）年7月、新政府は律令制を範とした官制改革を実施し、太政官のもとに「二官六省」を設置した。その中の一つとして、国防と軍事を司る兵部省が誕生した。

初代の兵部大輔（実質的な最高責任者）には、長州藩出身で卓越した軍事戦略家であった大村益次郎が就任した。大村は、従来の特権的武士（士族）に依存する軍隊ではなく、一般国民から徴兵する「国民皆兵」に基づく近代軍制を構想した。しかし、特権を奪われることを恐れた士族の反発を招き、大村は同年に暗殺された。その後、構想は山県有朋や西郷従道らに引き継がれ、近代軍制の整備が進められることとなる。

陸海軍の対立と二省分割への歩み

兵部省は陸海軍を統合して一元管理することを目指していたが、その実態は困難を極めた。当時の陸軍はフランス式（のちにドイツ式）、海軍はイギリス式を範として整備が進められており、戦術や組織の専門性が全く異なっていた。また、薩摩閥が海軍を、長州閥が陸軍を主導する「藩閥対立」の縮図も省内に持ち込まれ、主導権争いが激化した。

1871（明治4）年の廃藩置県により、旧藩の軍事力が解体されて政府直轄の「御親兵」が組織されるなど、軍事組織の規模が急速に拡大した。これにより、陸海軍を一つの省で管轄することは限界に達し、1872（明治5）年2月、兵部省は廃止され、新たに陸軍省と海軍省が設置されるに至った。この兵部省の分割は、その後の日本における陸海軍の二元体制と、それに伴う独自の対立構造を生み出す端緒となった点において、日本近代史上の重要な分岐点であったといえる。