第一次世界大戦の勃発と日本の参戦

1914年（大正3年）に第一次世界大戦が勃発すると、日本の第2次大隈重信内閣（外相・加藤高明）は、日英同盟を口実として連合国側で参戦した。日本の真の狙いは、ヨーロッパの列強が激戦にかかりきりで東アジアに目を向けられない間隙を突き、中国大陸における自国の権益を飛躍的に拡大することにあった。

日本軍はただちに中国の山東半島にあるドイツの租借地・青島（チンタオ）を攻略し、山東省一帯のドイツ権益を軍事占領によって掌握した。これを既成事実化した上で、さらに中国全土への影響力を強化するべく、極秘裏に準備されて突きつけられたのが二十一カ条の要求である。

要求の5つの柱とその過酷な内容

1915年1月、日本は中華民国大総統の袁世凱に対し、5号21か条からなる要求を直接手渡した。その内容は広範にわたり、以下の5つの柱から構成されていた。

第1号は、日本が占領した山東省のドイツ権益を日本が継承することへの承認要求である。第2号は、日露戦争以降の懸案であった南満州および東部内蒙古における日本の優越的地位の確立であり、旅順・大連の租借期限や南満州鉄道（満鉄）の経営権を99年間延長することなどを求めた。第3号は、中国最大の製鉄企業である漢冶萍公司（かんやひょうこんす）の日中合弁化、第4号は、中国沿岸の港湾や島嶼を他国に譲与・貸与しないことの確約であった。

とりわけ問題視されたのが第5号である。ここには、中国の中央政府への日本人政治・財政・軍事顧問の招聘や、地方警察の日中合同化、日本からの兵器購入など、実質的に中国の内政に深く干渉し、国家主権を侵害して属国化を意図するような条項が含まれていた。

中国側の抵抗と最後通牒

袁世凱政府は、国家主権を著しく侵害するこの要求に対して強く反発した。中国側は意図的に極秘要求の内容を外部にリークし、国際社会（特にアメリカ）の介入を期待して交渉を長引かせる戦術をとった。しかし、欧州戦線に忙殺されていたイギリスなどの列強は積極的な介入を行えず、アメリカの抗議も日本を牽制するには至らなかった。

交渉が暗礁に乗り上げると、日本政府は1915年5月7日、最も反発の強かった第5号の要求を「希望条項（将来の協議事項）」として切り離した上で、残りの条項の受諾を迫る最後通牒を発した。武力行使の脅威を背景にしたこの最後通牒に対し、袁世凱政府はやむなく5月9日に要求（第5号を除く）を受諾した。中国の人々はこの屈辱の日を「国恥記念日（五・九国恥）」と呼び、これ以降、中国全土で激しい排日・反日運動が展開されることとなった。

日中関係の決定的悪化と国際的孤立への道

二十一カ条の要求は、近代日中関係史において修復困難な亀裂を生じさせた決定的な出来事である。中国国内では強烈な反帝国主義・反日ナショナリズムが燃え上がり、それが1919年の五四運動へと直結する大きな原動力となった。

また、国際社会においても、日本の露骨な拡張政策は強い警戒を呼んだ。中国の「門戸開放・機会均等・領土保全」を提唱していたアメリカは日本への不信感を募らせ、この対立は第一次世界大戦後のワシントン体制における日英同盟の解消や、九カ国条約を通じた日本の中国権益の牽制へとつながっていく。長期的には、日本が自らを国際的孤立へと追い込み、やがて泥沼の日中戦争へと歩みを進める遠因を作った重大な外交的失策として歴史的に位置づけられている。