大統領就任とポツダム宣言の発出

ハリー・S・トルーマンは、1945年4月、当時のフランクリン・ルーズベルト大統領の急死により、副大統領から大統領に昇格した。当時のアメリカは第二次世界大戦の真っ只中であり、ヨーロッパ戦線ではドイツの敗北が確定的となっていたが、太平洋戦線では日本との激しい戦闘が続いていた。1945年5月にドイツが降伏すると、戦後処理と日本の降伏条件を協議するため、同年7月にベルリン郊外でポツダム会談が開催された。

この会談に出席したトルーマンは、イギリスのチャーチル（のちにアトリーに交替）、ソ連のスターリンと協議を重ねた。そして7月26日、米英中の三カ国首脳の名において、日本に対する無条件降伏の要求と戦後処理の基本方針を定めたポツダム宣言を発表した。日本政府は当初これを「黙殺」する態度をとったため、戦争はさらに継続されることとなった。

原子爆弾投下の決断とその歴史的背景

日本史においてトルーマンが残した最も大きな爪痕は、原子爆弾の投下を承認したことである。彼は、日本本土上陸作戦（ダウンフォール作戦）に伴う米兵の甚大な犠牲を回避し、戦争を早期に終結させることを公式な理由として、広島および長崎への原爆投下を命じた。これにより、1945年8月6日に広島、8月9日に長崎に原爆が投下され、未曾有の惨禍を引き起こした。

一方で、この決断の背景には、対日参戦を予定していたソビエト連邦に対する牽制という政治的・外交的意図が強く働いていたとする見方も有力である。すでに米ソ間の不和が表面化しつつあったなか、トルーマンは圧倒的な新兵器の威力を誇示することで、戦後の国際秩序においてアメリカの覇権を確固たるものにしようとしたのである。

冷戦の激化と対日占領政策の「逆コース」

1945年8月の日本の降伏後、アメリカを中心とする連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）を通じた日本の間接統治が始まった。当初、トルーマン政権はダグラス・マッカーサー最高司令官のもと、日本の徹底した非軍事化と民主化を推進した。しかし、ヨーロッパにおいてソ連との冷戦が激化すると、トルーマンは共産主義の封じ込め政策（トルーマン・ドクトリン）を展開するようになる。

この国際情勢の変化は、対日占領政策にも決定的な影響を与えた。東アジアにおける共産主義の防波堤として日本を位置づける方針へ転換し、過度な経済力集中排除の緩和や労働運動の弾圧、さらには旧支配層の公職追放解除などを進めた。この一連の政策転換は「逆コース」と呼ばれ、戦後日本のあり方を大きく方向付けることとなった。

朝鮮戦争の勃発とマッカーサーの解任

1950年6月、朝鮮戦争が勃発すると、トルーマンは直ちに国連軍の派遣を決定し、日本をその後方基地として活用した。この戦争による「特需」は、日本の経済復興を大きく後押しした。同時に、トルーマン政権は日本に対し、事実上の再軍備となる警察予備隊の創設を指示した。

朝鮮半島での戦局が激化し、中国人民志願軍が介入してくると、国連軍総司令官のマッカーサーは中国本土への核攻撃や戦線拡大を強硬に主張した。しかし、第三次世界大戦への発展を危惧したトルーマンはこれと鋭く対立し、1951年4月、シビリアン・コントロール（文民統制）の原則に基づきマッカーサーを解任した。この劇的な解任劇は、日本の占領行政にも大きな衝撃を与えた。

サンフランシスコ講和への道筋

朝鮮戦争の勃発により、日本を西側陣営として一刻も早く独立させる必要に迫られたトルーマンは、国務省顧問のジョン・フォスター・ダレスを特使として派遣し、対日講和条約の締結を急がせた。

その結果、1951年9月にサンフランシスコ平和条約が調印され、日本の主権回復が実現した。同時に、日本に米軍を継続して駐留させるための日米安全保障条約も結ばれた。トルーマンの在任中に形成されたこの講和と安保のセット（サンフランシスコ体制）は、その後の現代日本における外交・安全保障の基本骨格として、今日に至るまで決定的な影響を与え続けている。