成立の背景：天皇機関説排撃と「国体明徴」への流れ

1930年代に入ると、満州事変の勃発や五・一五事件などを経て、日本社会は急速に軍国主義化と右傾化を強めていった。その過程で、大正デモクラシー期に憲法解釈の通説であった美濃部達吉の天皇機関説が、軍部や右翼勢力から「不敬である」として激しい攻撃を受けるに至った（天皇機関説事件）。

時の岡田啓介内閣は、この右派勢力からの圧力に抗しきれず、1935年に「統治権の主体は天皇にまします」とする国体明徴宣言を発表した。これにより天皇機関説は公に否定され、これに代わる新しい国家観・天皇観を国民に指し示す必要が生じた。こうした思想的混乱を収束させ、政府公認の「正しい国体観」を定義・普及させるために、文部省教学局を中心に学者や思想家が動員され、編纂されたのが本書である。

内容の特徴：西洋近代思想の否定と皇道主義の絶対化

本書は、日本の国体を「万世一系の天皇が統治する独自の崇高なもの」と定義し、その神聖性を強調した。最大の特徴は、当時日本に流入していた民主主義、自由主義、個人主義、社会主義などの西洋近代思想を、日本の国体にそぐわない、社会の混迷を招く「弊害」として徹底的に批判した点にある。

西洋的な個人主義に対抗する概念として、皇室を中心とする大家族主義的な国家観が提示され、臣民（国民）は自己を滅ぼして天皇と国家に奉仕すべきであるという「滅私奉公」の精神が美徳とされた。ここにおいて、国家に対する忠誠は宗教的な信仰に近いレベルへと高められ、のちの1941年に発行される『臣民の道』へとつながる、戦争遂行のための精神的義務が定式化された。

社会的影響と戦後の廃止

『国体の本義』は単なる啓蒙書にとどまらず、教育現場や社会教化の場で「事実上の聖典」として扱われた。全国の中等学校以上の学校、大学、師範学校などの教育機関に配布され、国史や修身などの授業で講読が義務付けられた。発行部数は最終的に200万部を超え、一般家庭や軍隊にも浸透して国民の戦争協力体制を理論的に支える強力な道具となった。

しかし、1945年の敗戦を迎えると事態は一変する。連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、日本の軍国主義と超国家主義の根絶を目指し、同年末に「神道指令」を発令。これに伴い、『国体の本義』は軍国主義を煽動した有害な書物として発禁処分（回収・廃棄）となり、日本の公的教育から完全に排除された。