ワシントン会議開催の背景と目的

第一次世界大戦後、ヨーロッパではパリ講和会議によって「ヴェルサイユ体制」が構築されたが、アジア・太平洋地域における国際秩序の再編は未解決のままであった。大戦中、日本は中国に対して「二十一カ条の要求」を突きつけ、山東省の旧ドイツ権益や南満州・東部内蒙古での権益を拡大させていた。門戸開放・機会均等を外交の基本原則とするアメリカは、こうした日本の独占的な中国進出に対して強い警戒心を抱いていた。

さらに大戦後、アメリカ、イギリス、日本の間では激しい海軍の建艦競争（日本では八八艦隊計画など）が展開されており、各国の国家財政を著しく圧迫していた。こうした状況下、アメリカ大統領ハーディングは、建艦競争の抑制と太平洋・極東問題の平和的解決を目指し、1921年に英・日・仏・伊・中・オランダ・ベルギー・ポルトガルの9カ国をワシントンD.C.に招請した。日本からは、海軍大臣の加藤友三郎、駐米大使の幣原喜重郎、貴族院議長の徳川家達が全権として出席した。

ワシントン海軍軍縮条約の締結と「海軍休日」

会議における最大の焦点の一つが軍備縮小問題であった。アメリカ国務長官ヒューズの大胆な軍縮提案を基に交渉が行われ、1922年に米・英・日・仏・伊の5カ国間でワシントン海軍軍縮条約が調印された。

この条約では、主力艦（戦艦・巡洋戦艦）の建造を10年間休止すること（海軍休日）や、保有量の総トン数の比率を米5：英5：日3：仏1.67：伊1.67とすることが定められた。日本国内では、海軍軍令部を中心に「対米7割」を主張する強硬論（艦隊派）も存在したが、全権の加藤友三郎は国力や財政負担の軽減を大局的に判断し、この比率を受諾した（条約派）。また、太平洋の特定地域における軍事基地の要塞化の中止・現状維持も合意され、アメリカのグアムやフィリピンでの軍備拡大が制限されたことは、日本にとって一定の安全保障上の見返りとなった。

四カ国条約と日英同盟の終焉

太平洋地域における平和維持に関しては、米・英・日・仏の4カ国間で四カ国条約が結ばれた。これは太平洋における各国の島嶼（とうしょ）の属領および委任統治領の権利の尊重・現状維持と、紛争発生時の共同協議を定めたものである。

この条約の締結に伴う最大の歴史的転換が、日英同盟の廃棄である。1902年に結ばれ、日本の国際的地位向上と大陸進出の強力な後ろ盾となっていた日英同盟であったが、アメリカは自国を牽制する可能性のあるこの同盟を問題視しており、イギリス国内でもアメリカとの関係悪化を避けるべきとの声が高まっていた。結果として、四カ国条約の発効と引き換えに、日英同盟は20年の歴史に幕を下ろすこととなった。

九カ国条約と中国問題の処理

中国問題については、参加全9カ国による九カ国条約が締結された。この条約では、中国の主権・独立と領土の保全、ならびに各国に対する中国における商工業の機会均等と門戸開放の原則が明文化された。

これは、日本の独占的な中国進出を多国間の枠組みで牽制しようとするアメリカの外交的勝利であった。この条約の結果、1917年に日米間で結ばれ、日本の中国における特殊権益を条件付きで認めていた石井・ランシング協定は廃棄されることとなった。さらに日本は、会議の場外で行われた日中二国間交渉により、大戦中に獲得した山東省の旧ドイツ権益を中国に返還することにも同意した。また、シベリア出兵からの撤兵もこの会議の直後に実行に移されており、日本の急速な大陸進出はここで一時的な後退を余儀なくされた。

「ワシントン体制」の成立とその歴史的意義

ワシントン会議によって形成されたアジア・太平洋地域の新たな国際秩序は「ワシントン体制」と呼ばれる。ヨーロッパにおけるヴェルサイユ体制と並び、1920年代の世界の平和と協調を支える二大柱（ヴェルサイユ・ワシントン体制）となった。

日本国内においてこの会議は、幣原喜重郎に代表される国際協調・内政充実を重視する外交方針（幣原外交）が確立される契機となった。一方で、主力艦の制限比率や中国権益の事実上の放棄に対する海軍内の強硬派や右派の不満は根強く残り、のちに「統帥権干犯問題」などの禍根を残すこととなった。1930年代に入って世界恐慌が発生し満州事変が勃発すると、日本はこの体制の打破へと舵を切ることになる。ワシントン会議は、大正デモクラシー期における国際協調の頂点であると同時に、後の昭和期における軍部の台頭と日本の国際的孤立へ至る火種を内包していたという点で、極めて重要な歴史的意義を持っている。