啓蒙思想家としての活動と明六社への参画

西村茂樹は下総国佐倉藩の藩士出身であり、若い頃から儒学（朱子学・陽明学）を学ぶとともに、佐久間象山に師事して砲術や洋学（蘭学・英学）を修めた、典型的な「和魂洋才」の素養を持つ知識人であった。明治維新後は新政府に出仕し、文部省の官僚として近代教育制度の整備に尽力した。

1873（明治6）年、森有礼の提唱により結成された日本初の学術結社「明六社」に創設メンバーとして参画。機関誌『明六雑誌』などで西洋の社会制度や哲学を紹介し、日本の近代化・啓蒙活動を推進した。しかし、他のメンバーが自由主義的・急進的な欧米化を論じるなかで、西村は伝統的な社会秩序や儒教的な道徳観の重要性を早くから主張し、独自のスタンスを維持していた。

『日本道徳論』の刊行と日本弘道会の活動

明治10年代に入ると、自由民権運動の過激化や、政府主導の極端な欧化政策（鹿鳴館に代表される風潮）が進み、日本社会の道徳的退廃や精神的混乱が懸念されるようになった。これに対し西村は、国家の近代化には強固な国民精神の基盤が必要であると考え、1876（明治9）年に修身指導組織である「東京弘道会」（のちの日本弘道会）を設立した。

さらに1887（明治20）年には、主著となる『日本道徳論』を刊行した。この中で西村は、急激なキリスト教化や功利主義的な西洋化を批判し、西洋の近代科学や合理的哲学（ソクラテスやカントら）を評価しつつも、日本人が依って立つべき精神の根本は儒教の道徳（五常・五倫）に求めるべきだと主張した。西洋の「知」と東洋の「徳」を調和させた「国民道徳」の必要性を唱えたこの著作は、当時の知識人や教育界に多大な衝撃と影響を与えた。

近代教育政策への影響と歴史的意義

西村の思想は、単なる復古主義的な儒教回帰ではなかった。彼が目指したのは、近代的な国民国家を維持・発展させるために、天皇への忠誠と結びついた「国民の共通道徳」を創出することであった。これは、当時宮中で天皇親政や道徳教育の強化を求めていた保守派の元田永孚らの動きとも共鳴するものであった。

西村の主唱した国民道徳論は、1890（明治23）年に発布される教育勅語の思想的伏線となった。明治政府が国家主義・家族国家観に基づく教育体制を構築していく過程において、西洋近代の知見を内包しながら伝統的秩序を正当化する西村の論理は、きわめて親和性が高かったのである。彼は日本の近代思想史において、単なる西洋の模倣に終わらない「日本独自の近代化」を精神面から基礎づけようとした、保守的啓蒙思想家の代表格として位置づけられる。