自由民権運動から商業新聞への脱皮

『大阪毎日新聞』のルーツは、1882（明治15）年に自由民権運動が激化するなかで、立憲改進党系の機関紙として創刊された『日本立憲政党新聞』に遡る。その後、1888（明治21）年に『大阪毎日新聞』へと改題された。翌1889年には、後に社長となる本山彦一が経営に参画し、政党の機関紙としての色彩を薄めていく。本山のもとで政治的中立とニュースの速報性を重視する近代的な商業新聞への脱皮が図られ、これが部数急増の契機となった。

「大毎・大朝」の激突と全国紙への飛躍

明治後期から大正期にかけて、同紙は激しい販売競争を繰り広げた。その最大のライバルが、同じく大阪を拠点とした『大阪朝日新聞』である。この「大毎・大朝」の二大紙による競争は、日本の新聞界における印刷技術の向上や社会面（事件報道）の充実、そして戸別配達制度の確立といった近代化を強力に推し進めた。さらに大阪毎日新聞は、1906（明治39）年に東京の老舗紙である『東京日日新聞』を買収し、1911年にはこれを完全合併。東の『東京日日』、西の『大阪毎日』という東西二社体制を構築し、名実ともに全国紙としての地位を確立した。

言論統制と「毎日新聞」への改題

昭和に入ると、満州事変以降の軍部の台頭にともない、新聞の戦争協力と政府による言論統制が本格化した。太平洋戦争中の1942（昭和17）年、政府による「新聞事業令」に基づき全国の新聞統合が進められ、翌1943（昭和18）年1月1日、『大阪毎日新聞』と『東京日日新聞』は題号を『毎日新聞』に統一した。大阪毎日新聞としての独自の歴史はここで幕を閉じるが、戦前の激しい競争を通じて培われた高い報道力と全国的な普及体制は、戦後の現代日本における巨大メディアの基盤として継承されることとなった。