開戦への道程と朝鮮半島をめぐる対立

明治維新を経て近代国民国家の建設を急ぐ日本にとって、地理的に最も近い朝鮮半島の動向は、国家の安全保障に直結する死活問題であった。当時の首相・山県有朋が唱えた「主権線（国境）」とそれを防衛するための「利益線（朝鮮半島）」という地政学的構想に基づき、日本は朝鮮からの清国の影響力排除を画策した。しかし、伝統的な冊封体制のもとで宗主国として振る舞う清国と、朝鮮を「独立国」として切り離そうとする日本の間では、壬午軍乱（1882年）や甲申事変（1884年）を契機として度重なる対立が生じていた。

1885年の天津条約によって日清両国は朝鮮から一旦兵を退き、両国の軍事衝突は回避されていた。しかし1894年、朝鮮国内で減税や排日・排欧を掲げる甲午農民戦争（東学党の乱）が勃発すると、朝鮮政府の要請を受けた清国が出兵し、天津条約に基づき日本も対抗してただちに出兵した。乱が平定された後も両軍は撤兵せず、朝鮮の内政改革をめぐって対立は決定的となり、1894年7月、豊島沖海戦をもって事実上の戦争状態に突入、8月に正式な宣戦布告が行われた。

戦局の推移と日本の近代化の成果

戦争の推移は、日本の圧倒的な優位で進んだ。陸戦では平壌の戦いで清国軍を撃破して朝鮮半島から駆逐し、さらに鴨緑江を渡って清国領の満州（遼東半島）へと侵攻した。海戦においても、最新鋭の艦隊をそろえた日本の連合艦隊が、黄海海戦において清国の誇る北洋艦隊（丁汝昌提督）に大打撃を与え、黄海・渤海の制海権を完全に掌握した。翌1895年には山東半島の威海衛を陥落させ、北洋艦隊は降伏・壊滅した。

この一方的な戦況は、単なる軍事力の差にとどまらず、両国の近代化の差を如実に示すものであった。日本は徴兵制による国民軍を編成し、大本営の下で陸海軍が統制された近代的な国家総力戦体制を敷いていた。一方で清国軍は、李鴻章の私兵的な性格が強い淮軍や北洋艦隊への依存度が高く、国家統合や指揮系統の面で致命的な前近代性を抱えていたのである。

下関条約の締結と東アジア秩序の崩壊

戦局の挽回が不可能となった清国は講和を求め、1895年4月、日本の伊藤博文・陸奥宗光と清国の李鴻章との間で下関条約（日清講和条約）が締結された。この条約により、清国は朝鮮の完全な独立を承認し、何世紀にもわたって続いた東アジアの伝統的な国際関係である「冊封体制（華夷秩序）」はここに完全に崩壊した。

日本は遼東半島、台湾、澎湖諸島の割譲を受け、初めての海外植民地を獲得した。また、当時の日本の国家予算の約3倍に相当する2億両（テール）の賠償金を得た。日本はこの莫大な賠償金を原資として軍備拡張を進めるとともに、1897年に金本位制を確立し、さらに八幡製鉄所を創設するなど、日本の産業革命と資本主義の発達を大きく飛躍させることとなった。また、日清戦争直前に日英通商航海条約が結ばれて領事裁判権の撤廃が実現していたことと合わせ、日本は不平等条約改正の歩みを一気に進めることになった。

三国干渉と帝国主義への道

しかし、日本の台頭と大陸への進出は、アジアに権益拡大を狙う西洋列強の警戒を招いた。下関条約締結直後、満州（中国東北部）への南下政策を進めるロシアは、ドイツ・フランスを誘って三国干渉を行い、遼東半島の清国への返還を日本に強く要求した。当時の日本には列強3カ国に対抗する力はなく、政府は勧告を受諾して遼東半島を還付した。

この屈辱に対し、日本国内ではロシアに対する敵対心が沸騰し、「臥薪嘗胆（がしんしょうたん）」を合言葉にさらなる富国強兵へと突き進むこととなった。これが後の日露戦争への直接的な伏線となる。一方、日清戦争によって清国の「眠れる獅子」という幻想が剥がれ落ちた弱体化が露呈したことで、欧米列強による中国分割（半植民地化）が狂奔的な勢いで進んでいく。日清戦争は、日本が被支配層から脱却し、欧米列強と肩を並べる帝国主義国家としての道を歩み始める決定的な契機となったのである。