近代国家への脱皮と国際標準への同調

江戸時代まで使用されていた暦は、月の満ち欠けを基準としつつ、太陽の動きで季節を調整する「太陰太陽暦（いわゆる旧暦）」であった。しかし、明治維新を経て欧米列強との外交や貿易が本格化すると、日本だけが独自の暦を用いていることは、国際的な条約締結や日割り計算を伴う近代的な経済活動において大きな障害となった。

明治政府は、西洋文明の導入と富国強兵を推し進める中で、世界標準となっていた太陽暦（グレゴリオ暦）の採用を急務と考えた。この改暦にあたっては、啓蒙思想家の福沢諭吉が『改暦弁（かいれきのべん）』を著し、太陽暦の合理的かつ科学的な優位性を説いて世論の形成を後押ししている。

財政難が引き起こした強引な改暦劇

太陽暦への移行自体は近代化に不可欠であったが、その実施のタイミングには当時の新政府が抱えていた深刻な財政事情が直接的に絡んでいた。実は、旧暦のまま翌年（明治6年）を迎えた場合、暦のズレを調整するための「閏月（うるうづき・閏6月）」が発生し、1年が13ヶ月になる年であった。

当時、政府は役人への給与を月給制に切り替えたばかりであり、1年が13ヶ月になれば給料を13回支払わなければならず、国家財政が破綻しかねない状況にあった。そこで政府は、明治5年11月9日に突如として「来る12月3日を新暦の1月1日とする」と布告した。これにより、明治5年の12月はわずか2日間で消滅し、政府は明治5年12月分の給与と、翌年の閏月分の給与という合計2ヶ月分の大幅な経費削減を強制的に達成したのである。

民衆の混乱と年中行事への影響

施行まで1ヶ月を切った突然の改暦は、日本社会に未曾有の大混乱をもたらした。特に、旧暦の季節感や月の満ち欠け（潮の満ち引き）に密接に結びついていた農業や漁業においては、種まきや収穫の時期を把握する上で深刻な支障をきたした。

また、お盆や七夕、正月といった伝統的な年中行事も、新暦通りに行うと実際の季節（気候）からおよそ1ヶ月前倒しになってしまう。そのため、都市部では新暦で行事を行う一方、農村部では旧暦のまま行事を行ったり、新暦から1ヶ月遅らせて行う「月遅れ」という日本独自の風習が生まれ、現在にまで定着することとなった。

改暦の歴史的意義：「西洋の時間」への参入

混乱を伴いながらも強行された太陽暦の導入は、日本が東アジア特有の伝統的な時間概念や中華帝国を中心とする文化的影響圏から離脱し、欧米主導の国際社会（西洋のシステム）へと本格的に参入したことを象徴する出来事であった。

この改暦に合わせて、1日を24時間とする定時法や、1週間を7日として日曜日を休日とする制度（後に完全定着）も徐々に導入されていった。太陽暦の採用は、単に日付の数え方を変えただけでなく、現代の私たちが当たり前としている「合理的な時間管理」や「近代資本主義的・都市的な生活リズム」の基盤を作り上げた、文明開化における極めて重要な転換点であったと言える。