大正デモクラシーと『改造』の創刊

雑誌『改造』は、第一次世界大戦直後の1919（大正8）年4月、改造社を興した山本実彦（やまもとさねひこ）によって創刊された。当時の日本は、ロシア革命（1917年）や米騒動（1918年）の衝撃を経て、労働運動や社会主義運動が急速に高まりを見せる大正デモクラシーの全盛期であった。このような時代背景のもと、既存の社会体制の変革（＝改造）を求める知識人や学生の知的好奇心に合致した『改造』は、瞬く間に人気を博し、先行する『中央公論』と並ぶ二大総合雑誌としての地位を確立した。

革新的論調と国際的知性の紹介

『改造』の最大の特徴は、社会主義運動やマルクス主義経済学に対して極めて好意的な、革新的論調を展開したことにある。誌面には山川均や堺利彦、大杉栄といった社会主義運動家、さらには経済学者の河上肇らが積極的に論説を寄せた。また、言論のみならず文芸面でも大きな足跡を残し、志賀直哉の『暗夜行路』をはじめとする名作が連載された。さらにプロレタリア文学の拠点としても機能し、昭和初期の文学界に多大な影響を与えた。

また、海外の優れた知性を日本に導入する役割も担った。1922（大正11）年に物理学者のアインシュタインを日本に招聘して一大ブームを巻き起こしたほか、哲学者バートランド・ラッセルや、中国の指導者である孫文などの論考を翻訳・掲載し、読者の国際的視野を広げることに貢献した。

軍国主義の台頭と「横浜事件」による終焉

昭和期に入ると、治安維持法の強化や軍部台頭による言論統制が進み、自由な論説を展開していた『改造』は厳しい国家統制の標的となった。たび重なる発売禁止処分に耐えながら抵抗を続けたが、太平洋戦争中の1942（昭和17）年、日本最大規模の言論弾圧事件である横浜事件に巻き込まれる。これは、誌面に掲載された論考が共産主義を宣伝するものとみなされ、編集者や執筆者らが多数検挙・拷問された凄惨な事件であった。この弾圧により、1944（昭和19）年には軍部や情報局の圧力に抗しきれず、政府の指示による「自発的廃刊」へと追い込まれた。

戦後の1946年に復刊し、再び左派論壇を代表する雑誌として機能したが、激しい労働争議や経営難が重なり、1955（昭和30）年に休刊（事実上の廃刊）となり、その歴史に幕を閉じた。