近代以前の採掘と初期の開発

筑豊炭田が位置する遠賀川流域では、江戸時代中期頃から「燃える石」として石炭の存在が知られており、瀬戸内海の製塩業などの手工業用燃料として小規模な採掘が行われていた。当時は「狸掘り」と呼ばれる原始的な手掘りによる採掘が主であった。明治時代に入り、政府の殖産興業政策によって近代産業が育成され始めると、蒸気船や鉄道、工場の動力源として石炭の需要が急増した。当初は地元資本による小規模な開発が中心であったが、やがて石炭業は莫大な利益を生む有望な産業として注目されるようになった。

財閥資本の進出と八幡製鉄所の立地

1880年代後半以降、官業払い下げや買収を通じて三井、三菱、麻生、貝島といった巨大な財閥・石炭資本が筑豊炭田に本格的に進出し、蒸気機関の導入など機械化による大規模な深層採掘が開始された。1890年代には日本の産業革命が本格化し、日清戦争後の1901年には北九州に官営八幡製鉄所が操業を開始した。この日本初の本格的近代製鉄所は、中国（大冶鉄山など）からの鉄鉱石と、近接する筑豊炭田から産出される豊富な石炭を組み合わせることを前提として立地されたものであった。採掘された大量の石炭は、遠賀川の水運や、積出港である若松港へ至る鉄道網（筑豊本線など）によって輸送され、日本の重化学工業化を強力に牽引した。

「黒ダイヤ」の繁栄と過酷な労働環境

筑豊炭田から産出される石炭は「黒ダイヤ」と呼ばれて珍重され、地域に莫大な富をもたらしたが、その繁栄の裏には過酷な労働環境が存在した。坑内での作業は常に落盤やガス爆発の危険と隣り合わせであり、初期には「納屋制度」と呼ばれる中間搾取を伴う非人道的な労働管理が行われていた。また、安価な労働力として囚人労働が投入された時期もあり、後には朝鮮半島からの労働者が動員されるなど、日本の近代化が抱える負の側面を象徴する地域でもあった。第一次世界大戦後の1918年に発生した米騒動の際には、物価高騰に苦しむ炭鉱労働者が一斉に蜂起し、軍隊が出動する大規模な暴動（筑豊炭山暴動）も起きている。

戦後復興とエネルギー革命による終焉

第二次世界大戦で壊滅的な打撃を受けた日本経済の再建にあたり、政府は石炭と鉄鋼の増産に資金と資材を集中させる傾斜生産方式を採用し、筑豊炭田は戦後復興の最大の原動力となった。しかし、1950年代後半以降、中東などで大量に採掘される安価で熱効率の高い石油へエネルギーの主役が移行するエネルギー革命が急激に進行すると、石炭需要は激減した。政府はスクラップ・アンド・ビルド政策で合理化を図ったが、長年の採掘で地質的条件が悪化していた筑豊炭田は価格競争力を失い、中小炭鉱から相次いで閉山に追い込まれた。そして1976年、最大の規模を誇った貝島炭砿の閉山をもって、約一世紀にわたり日本の産業を支え続けた筑豊炭田はその歴史に完全に幕を下ろした。