異常気象による凶作と飢饉の発生

1833（天保4）年の秋、東北地方を中心とする深刻な冷害や大雨、洪水、さらには西日本での干魃や虫害など、全国的な異常気象により米の収穫量が激減した。とくに陸奥国や出羽国などの東北地方太平洋側では、夏に吹く冷たく湿った東風（やませ）の影響で大凶作となり、餓死者や疫病による死者が多数発生した。その後も気候不順は数年にわたって続き、1836（天保7）年には再び全国規模での大凶作に見舞われ、飢饉の被害はピークに達した。

社会不安の増大と一揆・打ちこわしの激化

凶作による米価の異常な高騰は、農村部だけでなく都市部の下層民をも直撃した。米の買い占めや売り惜しみを行い利益を貪る特権商人に対する民衆の怒りが爆発し、全国各地で百姓一揆や打ちこわしがかつてない規模と頻度で激発した。1836年に甲斐国（山梨県）で起きた天保騒動（郡内騒動）や、三河国（愛知県）の加茂一揆などは、数万人規模の農民が蜂起した代表的な大一揆である。

大塩平八郎の乱とその衝撃

飢饉の影響が極端に深刻化する中、1837（天保8）年には大坂で大塩平八郎の乱が勃発した。元大坂町奉行所与力であり陽明学者でもあった大塩平八郎は、飢餓に苦しむ民衆を救済しようとせず、豪商と結託して米を江戸へ回送し続ける幕府の役人に憤り、門弟や農民を率いて武装蜂起した。この反乱自体はわずか半日で鎮圧されたものの、幕府の元役人が直接体制に反旗を翻したという事実は、幕閣や全国の諸大名に計り知れない衝撃を与えた。さらに同年、越後国（新潟県）で国学者の生田万が蜂起する（生田万の乱）など、知識人や旧役人層にまで体制への反発が広がった。

幕藩体制への影響と天保の改革

天保の飢饉は、農村の荒廃と深刻な人口減少をもたらしただけでなく、幕府や諸藩の財政を決定的に悪化させた。この未曾有の危機に対応するため、各藩では領内の立て直しを図る藩政改革が進められ、薩摩藩や長州藩などの西南雄藩が台頭する契機ともなった。一方、幕府においても、1841（天保12）年から老中・水野忠邦による天保の改革が開始される。水野は株仲間の解散や人返しの法など強硬な政策を打ち出し、幕府権力の回復と社会秩序の再建を試みたが、結果的に民衆や商人の強い反発を招いて失敗に終わった。このように、天保の飢饉は江戸時代後期の社会矛盾を一気に表面化させ、幕藩体制崩壊への序曲となった極めて重要な歴史的事象である。