『反省会雑誌』からの改題と総合雑誌への変貌

『中央公論』のルーツは、1887年（明治20年）に京都・西本願寺系の青年僧侶らが設立した禁酒・禁欲を目的とする修養団体「反省会」の機関誌である『反省会雑誌』に遡る。1899年（明治32年）に拠点を東京へ移すとともに『中央公論』へと改題された。当初は仏教色の強い宗教的・修養的な性格を残していたが、日露戦争前後の急激な社会情勢の変化や読者層の拡大に伴い、次第に政治、社会、思想、文学など幅広いテーマを扱う言論空間、すなわち総合雑誌への脱皮を図っていった。

文芸欄の拡充と滝田樗陰の功績

明治末期にかけて、本誌は文芸欄を充実させることで知識人や学生からの支持を集めた。その過程で決定的な役割を果たしたのが、1912年（大正元年）に編集主幹となった滝田樗陰（たきたちょいん）である。滝田は並外れた編集手腕と人脈を駆使し、夏目漱石、森鷗外、谷崎潤一郎、芥川龍之介など、当時の文壇を代表する新旧の作家たちに次々と執筆を依頼した。これにより『中央公論』は、単なる硬派な評論誌にとどまらず、日本近代文学の重要な発表舞台としての地位をも確固たるものにした。

大正デモクラシーの震源地として

『中央公論』が日本近代史において最も輝きを放ったのは、大正時代における「大正デモクラシー」の牽引役としての役割である。1916年（大正5年）、東京帝国大学教授の吉野作造が本誌1月号に「憲政の本義を説いて其有終の美を済すの途を論ず」という大論文を発表し、民本主義を提唱した。主権の所在を問わず、政治の目的を民衆の利害に置き、政策の決定を民衆の意向に委ねるべきだとするこの主張は、普通選挙運動や政党内閣制の理論的支柱となり、当時の社会に熱狂的に迎えられた。

以後、本誌は大山郁夫や長谷川如是閑、河上肇らの進歩的・民主的な言論人が健筆を振るう最大の拠点となった。第一次世界大戦後の大衆社会化を背景に、1919年（大正8年）に創刊された山本実彦の『改造』とともに、大正期の自由主義的世論の形成に多大な影響を与え、日本の進歩的言論を牽引する双璧と称された。

昭和期の言論統制と歴史的意義

しかし、昭和時代に入り、マルクス主義の台頭や世界恐慌による社会不安が増大すると、言論界を取り巻く環境は激変した。満州事変以降、軍部や右翼の台頭によってファシズムの波が押し寄せると、自由主義的な『中央公論』も次第に妥協を強いられ、言論空間は狭められていった。そして太平洋戦争下の1944年（昭和19年）、軍部・特高警察による執拗な思想弾圧事件（横浜事件）の標的となり、強制的に廃刊へと追い込まれた。

戦後、いち早く復刊を果たして現在に至るが、戦前の『中央公論』の歩みは、近代日本の知識階級がいかにして近代的・民主的思潮を受容し、また国家の武断的統制によってそれを奪われていったかという、日本の言論史・思想史そのものを如実に体現する極めて重要な史料的価値を持っている。