独自の外交権と九州北部における経済的基盤

筑紫君（筑紫氏）は、現在の福岡県八女（やめ）地方を中心とする筑紫平野一帯を地盤とした豪族である。彼らは有明海や玄界灘を通じて朝鮮半島や中国大陸と直接結びついており、豊かな経済力と高度な渡来系文化を擁していた。その勢力の強大さは、筑紫君の首長墓とされる岩戸山古墳（福岡県八女市、全長約135メートルの前方後円墳）の規模や、そこに配置された特異な石製品（石人・石馬）などからもうかがい知ることができる。

5世紀から6世紀にかけてのヤマト政権は、百済を拠点として朝鮮半島南部（任那・加羅）への影響力維持を図っていた。しかし、地理的に半島に近い筑紫君は、ヤマト政権の外交方針とは異なる、独自の権益を守るための対外交渉を行っており、これが政権との緊張関係を生む要因となっていた。

磐井の乱と東アジア国際情勢の連動

527年、継体天皇の命を受けた近江毛野（おうみのけぬ）が、新羅に奪われた南加羅などの復興を目指して約6万の軍勢を率いて朝鮮半島へ渡ろうとした。この際、筑紫君の首長であった磐井は、ヤマト政権の半島進出を警戒する新羅と結び、政権の進軍を妨害した。これが磐井の乱（527年〜528年）である。

磐井は火国（肥前・肥後）や豊国（豊前・豊後）をも巻き込んでヤマト政権に対抗した。この衝突は単なる地方豪族の反乱にとどまらず、新羅・百済・高句麗・倭国（ヤマト政権）の勢力均衡が絡み合う、東アジア規模の国際紛争の一環であったといえる。ヤマト政権は将軍・物部麁鹿火（もののべのあらかい）を派遣し、激戦の末に磐井を斬って乱を鎮圧した。

乱後の処分とヤマト政権の九州直轄化

敗北した筑紫君は、一族の処分を免れるために重い対価を支払うこととなった。磐井の子である筑紫君葛子（くずこ）は、連座して死罪になるのを避けるため、筑紫国の超一等地である「糟屋屯倉（かすやのみやけ）」（現在の福岡市東区周辺）をヤマト政権に献上した。

この乱の鎮圧と屯倉の設置を契機として、ヤマト政権は九州北部への政治的・軍事的な支配力を急速に強化した。九州各地に直轄地（屯倉）が次々と設置され、筑紫君が持っていた独自の外交権は解体されてヤマト政権に一元化されることとなる。結果として、筑紫君の屈服は、ヤマト政権による中央集権的な国家体制（氏姓制度や国造制）の形成を大きく推進することとなった。

「君」の成立と地方大首長の政治的地位

5世紀から6世紀の日本列島では、ヤマト政権が各地の豪族を自らの支配秩序に組み込む過程で、その実力や出自に応じた「姓（かばね）」を授与する氏姓制度が形成されていった。その中で「君（公）」は、中央の有力豪族に与えられた「臣（おみ）」や「連（むらじ）」、あるいは一般的な地方豪族に多く見られる「直（あたい）」とは明確に区別される、極めて地位の高い姓であった。

この姓を与えられたのは、九州北部の筑紫君（つくしのきみ）や、関東・東北の境界に位置する毛野君（けぬのきみ）など、複数の「国（のちの国造の領域）」を統括するような、地域国家的な広域支配力を持つ大首長であった。彼らは独自に朝鮮半島などの海外と直接外交を行うなど、ヤマト政権に対して臣従しつつも、強い割拠性を保っていたことが特徴である。

ヤマト政権の地方支配強化と「磐井の乱」

「君」の姓を持つ地方大首長の独立性は、時にヤマト政権の王権そのものを脅かす存在となった。その最大の現れが、継体天皇21年（527年）に発生した筑紫君磐井の乱（ちくしのきみいわいのらん）である。筑紫君磐井は、朝鮮半島への出兵を計画するヤマト政権の軍を遮り、新羅と結んで大規模な反乱を起こした。これは、当時の「君」が未だ独自の軍事力と外交権を保持していたことを裏付けている。

乱がヤマト政権によって鎮圧されると、政権は九州地方に屯倉（みやけ）を設置して直轄地化を進め、地方豪族に対する支配を急速に強めていった。この過程で、「君」を称する豪族たちも徐々に王権の臣僚（国造など）として組み込まれ、その独立性を失っていくこととなった。

律令体制への移行と「八色の姓」による変質

7世紀後半、天智天皇や天武天皇のもとで中央集権的な律令国家の形成が進むと、従来の氏姓制度は大きな再編を迫られた。天武天皇13年（684年）に制定された八色の姓（やくさのかばね）において、新たな最高位の姓として「真人（まひと）」が設けられ、天皇の血縁に近い豪族がこれに任じられた。

この改革により、かつて地方の独立国家的な大首長を意味した「君（公）」という姓は、律令制的な身分秩序の中に完全に再編・包摂され、政治的な特権や独立性の象徴としての実質的な意味を失うこととなった。これは、ヤマト政権の地方首長連合的な性格から、天皇を中心とする官僚制国家へと日本が移行した歴史的過程を象徴している。

祭祀の職能と品部を率いた氏族体制

忌部氏は、天の岩戸神話に登場する天太玉命（あめのふとだまのみこと）を祖神と仰ぐ氏族であり、その名は神事に際して不浄を避ける「忌み（斎戒）」を司ることに由来する。彼らは、織物を献上する麻績部（おみべ）や、神殿を造営する作木部（つくりきべ）、盾などを製作する忌部など、神事に直結する技術を持った多くの品部（しなべ）を管轄していた。本拠地は紀伊や阿波（徳島県）、讃岐（香川県）など各地に展開しており、地方の物産や技術を朝廷の祭祀へと結びつける重要な役割を果たした。大和朝廷が中央集権化を進める過渡期において、忌部氏は職能集団を統率することで、王権の権威を象徴する宗教儀礼を物的・実務的な側面から支えたのである。

中臣氏との対立と『古語拾遺』の編纂

古代の宮廷祭祀においては、精神的・言語的職能（祝詞の奏上など）を担う中臣氏と、技術的・物的職能を担う忌部氏が並び立っていた。しかし、大化の改新（645年）以降、中臣氏（後の藤原氏）が政治的な主導権を握ると、朝廷祭祀における序列でも中臣氏が優位に立ち、忌部氏の地位は相対的に低下した。平安時代初期の807年、忌部（斎部）広成は、自氏の職能の正統性と中臣氏の専権を非難するため『古語拾遺（こごしゅうい）』を著し、天皇に奉呈した。このように、忌部氏の歩みは、古代の氏姓制度から律令国家へと移行する中で、祭祀の主導権をめぐる氏族間の権力闘争が激化した歴史を物語っている。

ヤマト王権における出自と職掌

物部氏は、日本神話において天孫降臨よりも前に大和地方へ降臨したとされる饒速日命（にぎはやひのみこと）を祖神とする有力な豪族である。ヤマト王権内においては、最高位の姓（かばね）の一つである「連（むらじ）」を称した。彼らは全国に分布する「物部（もののべ）」と呼ばれる軍事・警察を担う職業部（品部）を、伴造（とものみやつこ）として管轄していた。また、大和国山辺郡にある石上神宮（いそのかみじんぐう）を氏神とし、そこに収蔵される神宝や武器の管理・祭祀を取り仕切るなど、武力と神祇信仰の双方と深く結びついた存在であった。

磐井の乱の平定と軍事氏族としての台頭

5世紀から6世紀にかけて、物部氏は大伴氏とともにヤマト王権の軍事的な中核として台頭した。特に6世紀前半の継体天皇の時代には、大連（おおむらじ）の物部麁鹿火（もののべのあらかび）が、筑紫国造による大規模な反乱である磐井の乱（527年）の鎮圧軍を率い、これを平定する多大な功績を挙げた。その後、同じく軍事を担っていた大伴金村が朝鮮半島の任那四県割譲問題の責任を問われて失脚すると、物部氏は軍事・刑罰の最高責任者として朝廷内で単独の権勢を振るうようになった。

仏教公伝と蘇我氏との激しい権力闘争

6世紀中頃、百済の聖明王から日本へ公式に仏教が伝来（仏教公伝）すると、朝廷内は仏教の受容をめぐって二分された。渡来人との結びつきが強く、新興の財政・外交担当として台頭しつつあった大臣（おおおみ）の蘇我稲目（そがのいなめ）が仏教の積極的な受容を主張（崇仏派）したのに対し、伝統的な神祇祭祀と軍事を担う大連の物部尾輿（もののべのおこし）は、神祇官を司る中臣鎌子とともに強硬な排仏派としてこれに反対した。

物部氏は、国内で発生した疫病の流行を「外国の神（蕃神）を祀ったことに対する日本の国神の怒りである」と主張し、仏像を難波の堀江に投げ捨て、伽藍を焼き払うなどの激しい排仏運動を展開した。この対立は単なる宗教論争にとどまらず、ヤマト王権の主導権をめぐる「伝統的保守勢力」と「新興勢力」との不可避な権力闘争であった。

丁未の乱による本宗家の滅亡とその歴史的意義

尾輿と稲目の世代で火蓋を切った争いは、次代の物部守屋（もりや）と蘇我馬子（うまこ）の時代に最高潮に達する。用明天皇の崩御後、皇位継承問題（穴穂部皇子を推す物部氏と、泊瀬部皇子を推す蘇我氏の対立）が絡む形で、両者はついに武力衝突へと発展した。

587年、蘇我馬子は諸皇子や他の豪族を糾合して物部守屋の討伐に乗り出した（丁未の乱）。守屋は本拠地である河内国渋川の館（現在の大阪府八尾市）で一族を率いて強固に抗戦したが、激戦の末に射殺され、物部氏の本宗家は滅亡した。これにより、ヤマト王権における蘇我氏の覇権が確立し、日本は仏教を中心とした国家形成（飛鳥文化への移行や中央集権化）へと大きく舵を切る決定的な転換点を迎えることとなった。

物部氏のその後と石上氏への改姓

守屋の敗死によって本宗家は滅亡し、広大な領地や部民は没収されたものの、物部氏という氏族そのものが完全に歴史から姿を消したわけではない。蘇我氏に味方した者や地方に土着した傍流の者たちは存続を許された。のちに飛鳥時代後期の壬申の乱（672年）で天武天皇側について活躍した物部麻呂（石上麻呂）は、氏神である石上神宮にちなんで「石上氏（いそのかみうじ）」へと改姓し、奈良時代には左大臣という朝廷の最高位にまで登り詰めた。このように、物部氏の血脈と伝統は形を変えながらも後の時代まで受け継がれていったのである。

ヤマト王権における起源と職掌

大伴氏は、日本神話において天孫降臨に随従したとされる天忍日命（あめのおしひのみこと）を祖先とする神別氏族である。「大伴」という氏の名称は、ヤマト王権に直属する大規模な軍事・護衛集団であった「大伴（おおとも）」を統率する伴造（とものみやつこ）であったことに由来する。

同じく軍事を司る物部氏とともに王権の武力装置として重要な役割を担い、最高位の姓である「連（むらじ）」を与えられた。5世紀後半の雄略天皇の時代には、大伴室屋（むろや）が大連（おおむらじ）に任じられ、国政の枢機に参画するなど、次第に有力な中央豪族としての地位を固めていった。

大伴金村による権勢の絶頂

大伴氏の全盛期を築き上げたのは、6世紀前半に活躍した大伴金村（かなむら）である。5世紀末から6世紀初頭にかけてのヤマト王権は、王統の断絶という未曾有の危機に直面していた。武烈天皇が後嗣を残さずに崩御した際、金村は越前国（あるいは近江国）から応神天皇の5世の孫とされる男大迹王（おおどのおう）を迎え入れ、継体天皇として即位させるというキングメーカーの役割を果たした。

この功績により、金村は大連として国政の最高権力者となり、続く安閑・宣化・欽明の各天皇の時代に至るまで、約半世紀にわたって政権を主導した。この時期、大伴氏はヤマト王権の軍事のみならず、朝鮮半島諸国との外交交渉という極めて重要な職務をも一手に握ることとなった。

任那四県割譲問題と金村の失脚

金村の栄華に陰りを落としたのが、複雑化する朝鮮半島情勢であった。512年、金村は百済からの強い要請に応じ、朝鮮半島南部におけるヤマト王権の勢力圏であった任那（加耶）四県を百済に割譲する政策を実行した。当時は新羅の勢力拡大に対抗するため、百済との同盟関係を強化せざるを得ないという現実的な外交判断であったと推測されている。

しかし、この割譲から約30年後の540年、新羅に対する強硬派であった物部尾輿（おこし）らが、「金村は百済から賄賂を受け取って国家の領土を売り渡した」と激しく糾弾した。この批判を機に金村は失脚して政界を引退し、以後、大伴氏は大連の地位を失った。これに代わって、軍事権を掌握した物部氏と、王権の財政管理から台頭した新興の蘇我氏が二大勢力として激しい権力闘争を繰り広げる時代へと突入していく。

その後の大伴氏と文化史への貢献

政治の最前線からは後退したものの、大伴氏はその後も武門の名族としての誇りと実力を保ち続けた。飛鳥時代の672年に起きた壬申の乱では、大伴吹負（ふけい）や大伴馬来田（まくた）らが大海人皇子（天武天皇）の軍将として多大な武功を挙げ、氏族の存威を再び示した。

奈良時代に入ると、大伴氏は政治家としてだけでなく、文化的な側面で日本史に大きな足跡を残す。大伴旅人（たびと）や、その子である大伴家持（やかもち）は優れた歌人として活躍し、日本最古の和歌集『万葉集』の編纂に深く関与した。家持が残した「海行かば 水漬く屍 山行かば 草生す屍 大君の 辺にこそ死なめ かへりみはせじ」という長歌には、天皇を命がけで守る武門・大伴氏の強烈な自負が詠み込まれている。

しかし、奈良時代中期以降に激化した藤原氏の他氏排斥の波に抗うことはできず、長屋王の変や橘奈良麻呂の乱などに連座して次第に勢力を削がれていった。平安時代初期には、淳和天皇（諱が大伴親王）の名を避けて「伴氏（ともうじ）」と改姓したが、866年の応天門の変において伴善男（よしお）が放火の首謀者として流罪となったことで、中央の有力貴族としての伴氏（大伴氏）は完全に没落することとなった。

大連としての台頭と継体朝の支柱

物部氏は、大伴氏と並んでヤマト政権の軍事や刑罰を司った有力な豪族である。物部麁鹿火は、越前あるいは近江から迎えられて即位した継体天皇の擁立に深く関わったとされ、大伴金村とともに最高執政官である大連に任じられて政権の屋台骨を支えた。

当時、朝鮮半島南部（任那・加羅地域）を巡る外交緊張が高まっており、百済への任那四県割譲を巡って大伴金村が外交的失政の批判を浴びる中、麁鹿火は軍事面の実力者として政権内での存在感を高めていった。

磐井の乱の平定とヤマト政権の九州支配強化

527年、新羅と通じた筑紫の有力豪族・筑紫君磐井が反乱を起こし、ヤマト政権が朝鮮半島へ派遣しようとした近江毛野（おうみのけぬ）の軍を阻む事件が発生した。この危機に対し、継体天皇は物部麁鹿火を大将軍に任命し、「筑紫以西は汝が制せ」と全権を委ねる節刀を授けて派遣した。

麁鹿火は翌528年、筑紫の御井郡（現在の福岡県久留米市付近）にて磐井の軍勢と激突し、これに勝利して磐井を斬った（あるいは磐井は敗走して行方不明になったとも伝わる）。乱の平定後、磐井の子である葛子は連座を免れるために糟屋（かすや）の屯倉をヤマト政権に献上した。麁鹿火によるこの鎮圧戦は、ヤマト政権の九州北部に対する支配権を確立させるとともに、大王を中心とする中央集権化への歩みを大きく進める契機となった。

緊迫する東アジア情勢とヤマト政権の出兵

6世紀前半の朝鮮半島では、高句麗の南下圧力を受けた新羅や百済が勢力を拡大し、ヤマト政権と関係の深かった加耶（任那）地域の諸国が圧迫を受けていた。特に新羅の進出は著しく、加耶南部の金官国などが存亡の危機に立たされていた。

527年、ヤマト政権の継体天皇は、加耶地域の復興を支援し新羅の進出を牽制するため、近江毛野（おうみのけな）を大将とする約6万の軍勢を朝鮮半島に派遣しようと試みた。この出兵は、緊迫する東アジアの国際情勢にヤマト政権が直接介入しようとした重大な軍事行動であった。

筑紫君磐井の蜂起

ヤマト政権の軍事行動に対し、九州北部（現在の福岡県周辺）を本拠地とする有力豪族・筑紫君磐井（つくしのきみいわい）が反旗を翻した。『日本書紀』の記述によれば、磐井は新羅から賄賂を受け取り、近江毛野の軍の渡海を妨害したとされる。

しかし、この反乱は単なる新羅との内通という枠に収まるものではない。当時の九州北部の豪族は、地理的優位性を活かして朝鮮半島と独自の外交・交易ルートを築いていた。ヤマト政権が中央集権的な対外政策を推し進め、九州の交通権や外交権を統制しようとしたことに対し、強い不満を抱いていたのである。磐井は火（肥）や豊といった周辺地域の豪族をも巻き込み、ヤマト政権から独立した広域な地域権力を形成しようとしていたと考えられる。

物部麁鹿火の派遣と激戦

事態を重く見た継体天皇は、大連（おおむらじ）の物部麁鹿火（もののべのあらかび）を討伐軍の将軍に任命した。天皇は麁鹿火に対し、「長門より東は自分がとるから、筑紫より西はお前がとれ」という異例の軍事全権委任を与えて出陣させた。これは、当時のヤマト政権にとって磐井の反乱が政権の根幹を揺るがすほどの未曾有の危機であったことを示している。

528年、物部麁鹿火率いるヤマト政権軍は、筑紫の御井（現在の福岡県久留米市周辺）で磐井の軍勢と激突した。激戦の末にヤマト政権軍が勝利を収め、磐井は斬られたとされる（『筑後国風土記』逸文には、豊前国へ逃亡したという異伝も記されている）。

戦後処理とヤマト政権の地方支配強化

乱の平定後、磐井の息子の葛子（くずこ）は、父親の反乱に連座して死罪になることを恐れ、糟屋屯倉（かすやのみやけ、現在の福岡県糟屋郡付近の直轄地）をヤマト政権に献上して死を免れた。この糟屋屯倉の設置を足がかりに、ヤマト政権は九州各地に屯倉を設けて直轄領化を進め、西国における支配力と軍事動員体制を一段と強化していくことになった。

磐井の墓とされる福岡県八女市の岩戸山古墳（九州最大級の前方後円墳）には、石人や石馬などの特徴的な石造物が多数配置されており、当時の筑紫君が独自の高度な文化と強大な権力を有していたことを現代に伝えている。磐井の乱は、独自の自立性を保っていた地方豪族が、ヤマト政権による国家統合の過程で完全に服属していく画期となる重要な歴史的事件であった。

東アジア情勢とヤマト政権の動揺

6世紀前半の東アジアは激動の時代を迎えていた。朝鮮半島では新羅が台頭し、ヤマト政権と関係の深かった加耶（任那）諸国への圧力を強めていた。512年に百済へ任那四県を割譲するなど、半島におけるヤマト政権の軍事的・政治的優位性は大きく揺らいでいた。一方、国内に目を向けると、武烈天皇の崩御によって王統が断絶の危機に瀕し、越前国から傍流の継体天皇が迎えられたばかりであった。継体天皇の権力基盤は依然として脆弱であり、内外の危機に対処する必要に迫られていた。527年、新羅が加耶南部の南加羅などを攻略した報を受け、ヤマト政権は失地回復のため、近江毛野（おうみのけな）を大将とする約6万の大軍を朝鮮半島へ派兵することを決定した。

「磐井の乱」の勃発と独自の外交路線

このヤマト政権の出兵を真っ向から阻んだのが、九州北部に強大な勢力を持っていた筑紫国造磐井である。『日本書紀』によれば、磐井は新羅からの賄賂（結託）を受け、近江毛野の軍勢の行く手を遮ったとされる（磐井の乱）。磐井は火（肥後）や豊（豊前・豊後）の国々を従え、朝鮮半島へ通じる海路を封鎖した。

この反乱は、単なるヤマト政権への反発というよりも、九州の豪族が独自の外交ルートを持ち、ヤマト政権とは自立した別個の地域権力として振る舞っていた実態を示している。九州北部は古くから朝鮮半島との交流の窓口であり、磐井は独自のネットワークを通じて東アジアの国際情勢を熟知し、新羅との連携が自らの勢力維持に有利に働くと判断したと考えられる。

物部麁鹿火による鎮圧と最期

ヤマト政権にとって、朝鮮半島への出兵を阻まれること、ひいては九州北部の独立を許すことは死活問題であった。継体天皇は直ちに大連の物部麁鹿火（もののべのあらかい）を征討軍の将として派遣した。両軍の衝突は激しいものとなったが、528年11月、筑紫の御井郡（現在の福岡県久留米市・三井郡周辺）において決戦が行われた。激闘の末、ヤマト政権軍が勝利を収め、磐井は物部麁鹿火に斬られたとされる（『筑後国風土記』逸文では豊前国の山中に逃亡したとも伝えられる）。こうして、約1年半に及んだ大規模な反乱は鎮圧された。

乱の歴史的意義と岩戸山古墳

磐井の死後、その子である筑紫君葛子（つくしのきみくずこ）は、連座して死罪となることを免れるため、糟屋（現在の福岡県粕屋郡付近）の土地を屯倉（みやけ：ヤマト政権の直轄地）として献上した。この出来事は、結果的にヤマト政権が九州北部への直接的な支配力を一気に強め、地方豪族に対する中央集権化を進める重要な契機となった。

また、福岡県八女市にある九州最大級の前方後円墳である岩戸山古墳は、磐井の墓であると有力視されている。この古墳には「石人・石馬」と呼ばれる独特の石造物が多数配置されており、ヤマト政権の埴輪文化とは異なる、筑紫地方の独自の文化と磐井が誇った強大な権力を今日に伝えている。

古墳時代の社会構造とヤツコの実態

古墳時代の日本社会は、氏姓制度や部民（べみん）制を基礎として成り立っていた。特定の職能を奉仕する部民が家族単位での生活や一定の自立性を認められていたのに対し、ヤツコ（奴・奴婢）は人格を認められない完全な私有民として位置づけられていた。彼らは豪族の居館（主家）において家内雑役や農耕、土木作業などの労働に従事させられ、財産として扱われた。ヤツコの供給源としては、地域の豪族間抗争や朝鮮半島などにおける対外戦争での捕虜、貧困や債務による没落、犯罪の刑罰として身分を落とされた者などが主であったと考えられている。

律令制への移行と「奴婢」への法文化

7世紀後半から8世紀にかけて律令体制が整備されると、それまでのヤツコは「良賤（りょうせん）の法」に基づく身分制度の中に「奴婢」として組み込まれた。奴婢は賤民（せんみん）身分の最下層である「五色の賤（ごしきのせん）」に分類され、政府に帰属する「官奴婢」と、貴族・寺社・豪族などに帰属する「私奴婢」に分けられた。良民との通婚は制限され、売買や相続の対象であり続けたが、律令国家による人民把握の必要性から戸籍にも登録され、良民の3分の1にあたる面積の口分田（くぶんでん）が班給されるなど、一定の法的枠組みの中に置かれた。この奴婢制度は、平安時代中期に律令制が弛緩し、戸籍制度が崩壊する中で自然消滅の道をたどることとなった。

屯倉の拡大と田部の編成

古墳時代後期にあたる6世紀、ヤマト政権は地方豪族の支配を抑え、中央集権化を進めるために大王の直轄領である屯倉（みやけ）を全国各地に設定した。この屯倉において、実際の農耕作業や管理運営に必要な労働力として編成されたのが田部（たべ）である。

田部は、屯倉が設置された地域の在来農民や、地方豪族からヤマト政権に提供された農民などによって構成された。彼らは屯倉に付属する形で把握され、大王家の直属民として位置づけられた。このような直接的な人的支配の確立は、地方の豪族（国造など）の私的領有民（部民や名代・子代）に対抗し、大王の権力を全国に浸透させるための重要な政策であった。

部民制における役割と支配構造

田部は、ヤマト政権の部民制（民部・職業部など）を構成する重要な要素の一つである。一般の品部（特定の技術や職能をもって奉仕する集団）や名代・子代（大王の名を冠し、その宮廷に奉仕する集団）が中央の伴造（とものみやつこ）を通じて支配されたのに対し、田部は地方の屯倉を拠点として、そこを管理する「屯倉首（みやけのおびと）」や「地方官」を通じて間接的に、あるいは直接的に大王家に収穫物を貢納した。

彼らが耕作した屯倉の田地は、当時としては先進的な農業技術や治水・灌漑技術が導入されることが多く、田部はこうした最新の農業生産体制に組み込まれることで、大王家の圧倒的な経済力を生み出す原動力となった。

大化の改新と田部の終焉

7世紀半ばに進められた大化の改新は、それまでの部民制や私有地・私有民の支配体系を根本から変革するものであった。646年に発された「改新の詔」の第一条において、大王の直轄地である屯倉や、そこに属する田部、そして諸豪族の私有地（田荘）や私有民（部曲）の廃止が宣言された（公地公民制）。

これにより、田部は大王家個人の隷属民としての立場から解放され、律令国家が直接的に支配・課税する「公民」へと再編されていくこととなった。しかし、屯倉や田部の支配を通じて培われた中央集権的な地域管理や民衆把握のシステムは、その後の律令制における戸籍制度や班田収授法の基礎として機能したと考えられている。