未曾有の大災害とその被害

1923年（大正12年）9月1日11時58分、南関東一帯を激しい揺れが襲った。昼食の準備時間帯と重なったこと、折からの強風が吹いていたことなどから、東京市や横浜市を中心に同時多発的に火災が発生した。木造家屋が密集する市街地では火災旋風が巻き起こるなど被害が拡大し、焼失家屋は約29万棟に及んだ。さらに、建物の倒壊や津波、土砂災害なども相まって、死者・行方不明者は10万人を超えるという、近代日本において最悪の自然災害となった。

流言飛語と社会の混乱

震災により交通網や通信網が完全に寸断されると、情報の空白地帯となった被災地では極度のパニック状態に陥った。その中で「朝鮮人が井戸に毒を入れた」「暴動を起こした」といった根拠のない流言飛語が飛び交い、各地で自警団が結成された。これにより、多数の朝鮮人や中国人、さらには発音の違いなどから誤認された日本人が、自警団や警察・軍隊によって殺傷される痛ましい事件が発生した。

さらに、戒厳令が敷かれた混乱に乗じて、官憲による社会主義者や労働運動家への弾圧も行われた。無政府主義者の大杉栄らが憲兵大尉らに殺害された甘粕事件や、労働運動家らが警察署内で殺害された亀戸事件が引き起こされ、大正デモクラシー下で高まりを見せていた社会運動に冷や水を浴びせる結果となった。

震災手形と経済への深刻な打撃

第一次世界大戦後の戦後恐慌から回復しきれていなかった日本経済に対し、震災はとどめとも言える深刻な打撃を与えた。京浜工業地帯の工場や多くの企業が壊滅的な被害を受け、決済不能となる手形が大量に発生した。政府は経済の崩壊を防ぐため、日本銀行による特別融通措置（震災手形割引損失補償令）を実施し、これらの手形を震災手形として決済を猶予した。

しかし、この措置は結果として震災以前から経営不振に陥っていた企業の不良債権までも温存することになり、抜本的な経済の立て直しを遅らせた。決済されないまま残された巨額の震災手形は日本経済の時限爆弾となり、後の1927年（昭和2年）に発生する昭和金融恐慌の直接的な引き金となったのである。

帝都復興と近代都市空間の形成

震災発生の翌日である9月2日に発足した第2次山本権兵衛内閣は、直ちに戒厳令を布くとともに復興への歩みを進めた。内務大臣に就任した後藤新平は帝都復興院総裁を兼任し、欧米の近代都市をモデルとした数兆円規模に上る壮大な「帝都復興計画」を立案した。

この計画は、予算の制約や帝国議会の反対などにより大幅な規模縮小を余儀なくされたものの、大規模な区画整理、昭和通りなどの広大な幹線道路の敷設、隅田川にかかる橋梁の整備、耐震・耐火を意識した鉄筋コンクリート建築の推進など、現在の東京の骨格となる都市基盤がこの時に形成された。また、被災者の住宅対策として設立された同潤会によるアパート建設や、郊外への人口移動に伴う私鉄沿線の発展など、震災を契機として江戸時代からの旧来の市街地が刷新され、新たな近代大衆文化を享受する都市空間が誕生していった。