日明関係の修復と遣明使の派遣

14世紀後半、東アジアの海域では倭寇（前期倭寇）が跳梁し、中国沿岸部を荒らしまわっていた。1368年に明を建国した洪武帝は、倭寇の鎮圧と朝貢を求めて日本に使者を派遣し、一時的に九州の南朝勢力である懐良親王が「日本国王」として冊封されたが、室町幕府との正式な国交は開かれなかった。その後、南北朝合一（1392年）を果たし国内の支配を固めた室町幕府第3代将軍・足利義満は、対明貿易の莫大な利益に着目した。1401年、義満は博多の商人である肥富と僧の祖阿を正副使とする遣明使を派遣し、「日本国准三后源道義」という名義で明の第2代皇帝・建文帝宛てに国書を送った。

「日本国王」としての冊封と君臣関係

1402年、明からの答礼使が日本に到来し、建文帝から義満宛てに「爾（なんじ）日本国王源道義を封ず」とする詔書がもたらされた。これにより、義満は明の皇帝を君主、自らを臣下とする冊封体制に組み込まれ、「日本国王」としての地位を公認された。日本の最高権力者が中国の歴代王朝から「日本国王」として正式に冊封されるのは、古代の「倭の五王」が南朝から称号をさずけられて以来の歴史的出来事であった。なお、明では直後に靖難の役によって第3代・永楽帝が即位したが、義満は永楽帝に対しても祝賀の使節を送り、改めて冊封を受けて良好な関係を維持している。

「源道義」という名乗りの背景

「源道義」という名乗りのうち、「源」は足利氏の本姓（清和源氏）を指し、「道義」は義満が1394年に将軍職を嫡男の足利義持に譲り、翌1395年に出家した際の法名である。日本の君主は伝統的に天皇とされており、幕府の長である征夷大将軍は形式上、天皇の臣下であった。そのため、将軍の身分のまま外国の君主と君臣関係を結ぶことは、国内の国体や朝廷との関係において摩擦を生む危険性があった。義満は、将軍職を退いて出家し「法体（ほったい）」となることで朝廷の身分秩序から抜け出し、日本国内の伝統的枠組みに縛られずに明と独自の外交交渉を行う意図があったと指摘されている。

勘合貿易の開始とその後の影響

「日本国王」の称号を得たことで、義満は正式な朝貢国として明との貿易を開始した。これが日明貿易（勘合貿易）である。明からは、正式な使節であることを証明し、海賊である倭寇と区別するための割符である「勘合」が与えられた。この貿易は、銅銭（永楽通宝など）や生糸、陶磁器などを日本にもたらし、幕府の財政を潤す巨大な資金源となった。しかし、義満の没後、第4代将軍・足利義持は「中国の臣下となることは日本の国情に合わない」として明との国交を一時断絶した。その後、財政難に悩む第6代将軍・足利義教の時代に再び「日本国王」の名義で貿易が再開されるなど、この称号は室町幕府の外交方針と経済基盤を左右する重要な鍵であり続けた。